BIを全社利用するために「セルフサービスBI」に足りないもの：BIのROIは高められるか
特定部門にしか使われなかったBIツールの全社利用を促進するために、BIベンダーは「セルフサービスBI」を主張している。しかし真の全社利用を実現するにはまだ幾つかの課題がある。
2009年に米調査会社のGartnerが開催したビジネスインテリジェンス（BI）に関するカンファレンスで、幅広いユーザーが情報を探索し、独自のダッシュボードやリポートを作成できる新タイプのデータ発見ツールが話題を呼んだ。今では「セルフサービスBI」と呼ばれることが多いこのアプローチは、BIの投資対効果（ROI）を最大限に高める鍵になる可能性がある。しかし、その実現のためには、専門家によるおぜん立てが不可欠だ。
カナダのRBC Capital Markets傘下の投資会社であるRBC Wealth Management USAの例を見てみよう。従業員数6000人の同社では、米Tableau SoftwareのWebベースのデータアナリティクスツール「Tableau Server」を導入して以来、BI担当者チームに依頼する従業員が40人から450人に増えている。Tableau Serverは、BIツールの専門家でなくても、また、複雑なデータクエリを覚えなくても利用できる。従業員が欲しいデータを要求すると、Webリンクが提供され、そこにアクセスしてカスタムリポートを作成したり、データを操作して、ドリルダウン機能を持つ独自のチャートやダッシュボードを作成したりできる仕組みだ。
このセルフサービスBIツールは利用が目覚ましく進んでいると、RBC Wealth Managementのコーポレートインテリジェンス担当副社長、ショーン・スポット氏は語った。しかし、それは専門家によるガイダンスや膨大なバックエンド作業のおかげだ。「スタッフ全員のデスクトップにBIツールを配布して、彼らが自力でマスターしてデータを探せるようになると期待するわけにはいかない」
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