中堅・中小企業にお薦めの「バックアップ／リカバリ環境」強化策

TechTargetジャパンは2015年8月、従業員300人未満の中堅・中小企業の会員を対象に「バックアップ／リカバリ環境に関する読者調査」を実施した。調査結果から製品／サービスの導入・検討状況、業務利用の状況などが明らかになった。

TechTargetジャパン会員を対象に、中堅・中小企業向けバックアップ／リカバリ環境に関する読者調査を実施した。本リポートでは、読者の勤務先におけるバックアップ／リカバリ環境の実態や関連製品の導入状況についてまとめている。

破壊的な自然災害が増加する昨今、企業システムやデータの災害対策は真剣に考えるべきである。本稿では企業を取り巻く自然災害のリスクと課題を整理するとともに、いざというときに後悔しない対策法を紹介する。

TechTargetジャパンは2015年8月に「中堅・中小企業向けバックアップ／リカバリ環境に関する読者調査」を実施した。調査結果から見えてきた読者が感じているバックアップ／リカバリの問題点とは。

ついに開始されたマイナンバー制度。企業や組織はどうすれば負担を抑制しつつ、マイナンバーを適切に管理できるのか。中でも多くの担当者が見落としがちな、重大なリスクがあるのをご存じだろうか。

災害に見舞われたとき、バックアップによってデータそのものは守れたとしても、ハードウェアの破損などでシステムが再起動できなければ、ビジネスの再開は大幅に遅延する。こうしたリスクから「システムバックアップ」の実施で危機を脱した事例がある。

地震や台風などの自然災害によってビジネスが停滞してしまうことは避けなくてはならない。そのためには、災害によってシステムが停止するリスクを事前に想定し、データの保全を着実なものにするとともに、迅速に復旧させる「災害耐性」を高める必要がある。

ビジネスを混乱に陥れるものを「災害」だとすれば、災害には自然災害だけでなく、ハードウェア障害、データ盗難／紛失、停電、人為的ミスによる重要文書の削除なども含まれる。これらの「災害」に、自社のシステムが耐えられるかどうかをチェックするリストがある。

日頃のバックアップおよびデータセンターへのレプリケーションの課題とともに、災害対策のステップアップ、バックアップ対象サーバの拡大、データ容量の増加への対応など、将来を見越した課題にいかに取り組むかは多くの企業が直面している重要な課題である。

企業や組織の活動を支えるデータ容量の爆発的増加により、バックアップ運用体制はますます複雑化、長時間化しつつある。京都の光華女子学園の事例を通じ、バックアップの運用負荷をどのように低減していったのかについて探っていこう。