TechTargetジャパンは2014年6月、「業務アプリケーションのクラウド活用に関する読者調査」を実施した。調査結果からは企業の業務アプリケーションにおけるクラウド活用の状況が明らかになった。
TechTargetジャパン会員を対象に、業務アプリケーションのクラウド活用に関する読者調査を実施した。本リポートでは、読者の勤務先が導入しているクラウド業務アプリケーションやその目的、課題などをまとめている。
財務や販売、人事の情報が集まるERPを業務の効率化だけではなく、時代に即したスピード経営に生かすにはどうすればいいのか。その鍵はピュアクラウドならではのシームレスに統合された情報の活用にある。
多くの企業が導入しているグループウェアだが、社員が使いこなしているケースは意外に少ない。機能が足りなかったり、使いにくかったりなどが原因だ。ユーザーが自ら使いたくなるような理想のグループウェアを探る。
ERPの機能をクラウドサービスとして利用する――そんな使い方が広がっている。ライセンスや運用管理のコストを抑えることができ、データ保護も期待できる。主要製品を紹介する。
ERPを選ぶ上では技術的要素の確認も重要だ。技術はERPの使い勝手やコストに直結する。講演を基に製品選択で参考となる2015年までのERPの技術トレンドを紹介する。
ERPのクラウド利用がさらに広がってきた。PaaSやIaaSを活用し、基幹システムをクラウド上に構築する事例も増加。ERPのクラウド利用で気を付けたいポイントを解説するホワイトペーパーを紹介する。
ケンコーコム、ミサワホームなど既存のERPをパブリッククラウドに移行する事例が相次いでいる。AWSなどクラウドサービスの機能充実が背景にある。パブリッククラウドのメリットとは。
システムを徐々に拡張し、最終的に1万人規模の人事情報を管理する。ミサワホームが考えるこのようなシステム構築にはクラウドの柔軟性が必須だった。注目を集める「ERP on AWS」の事例を紹介する。
著名企業のクラウドERP採用が相次いでいる。オンプレミスERPと比較して割安な初期投資や運用管理のコストだけでなく、クラウドERPならではのフレキシブルな運用に魅力を感じる企業が増えているようだ。
なぜクラウド全盛の今「メインフレーム」が再び脚光を浴びるのか
メインフレームを支える人材の高齢化が進み、企業の基幹IT運用に大きなリスクが迫っている。一方で、メインフレームは再評価の時を迎えている。