12 月
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ERP 過去記事一覧（2016年）
11 月
常に変化し複雑化する生活者の要求に応えるために、カスタマーエクスペリエンスの向上が求められている。その中でERPシステムはどのような役割を果たすのだろうか。
10 月
2016年夏、SAP HANAに関する2つの調査結果が相次いで発表された。1つは、中小企業もHANAに高い満足度を示した。一方、SAP自身が紹介した優良顧客の60％は、二度とSAP製品は買わないという。
多くの企業は、人材に関してさまざまな問題を抱えている。実際にどのような問題があり、どのように解決すればよいのか。タレントマネジメントソフトベンダーのCEO アダム・ミラー氏に話を聞いた。
Lowe'sが2年間テストしてきた店内ロボット「LoweBot」が間もなく利用可能になる。最新ITを使うことによって小売業界はどのように変わるのだろうか。
9 月
北海道から九州まで104店舗で展開し、弁当やおこわを製造、販売する米八グループ。クラウドERPを導入し、生産性向上などの成果を上げているという。選定方法や導入効果を紹介する。
8 月
帳票の電子化に興味はあれど、国税庁への申請や社内の体制作りをどうするか迷っている中堅・中小企業は少なくない。システム選びや社内規定整備で、多くの人が誤解しがちなポイントを整理する。
スキャナー保存制度の要件がさらに緩和され、2016年9月30日以降の申請分からは領収書のスマホ撮影が可能になる。この他、法律の改正点と実務運用で気を付けるべきポイントを解説する。
過去に何度か「人工知能」（AI）ブームが到来しているが、今回のブームではビジネス活用が本格的に進む可能性がある。その理由と、AIが業務システムに与える影響を考える。
7 月
「SAP HANA」のクラウド実行環境に「Amazon Web Services」と「Microsoft Azure」が認定された。企業が所有する大量のデータをこの2社のクラウドプラットフォームに移行する手段があるということだ。
金融機関によるパブリッククラウド移行が注目されている。強固な「全銀システム」が存在する日本の金融機関において、クラウドはどのように取り入れられるのか。ジャパンネット銀行の取り組みを紹介する。
6 月
IoTやビッグデータなどをビジネスに生かす「デジタル産業革命」が日本でも叫ばれる中、ERPシステムを見直す動きが広がっているという。その理由を探る。
ERPを経営の意思決定に役立つツールとして捉え直している企業が増えている。その背景にはクラウドコンピューティングをはじめとする技術革新がある。中堅・中小企業におけるERP活用の最新事情とは。
ロールス・ロイスは、46カ国で4万人以上の従業員を管理する人事システムの入れ替えを行った。2012年に始まったプロジェクトのクライマックスは、46カ国で同日に実施するという驚くべきものだった。
業務アプリケーション開発用PaaS「kintone」によって、年間5000件に及ぶアカウント管理業務を自動化したDeNA、業務効率化の文化を根付かせた京王電鉄バスの事例をお伝えする。
業務アプリケーション開発用PaaS「kintone」。東急電鉄がシェアオフィス事業で、ANA成田エアポートサービスが塩漬けのまま更新し続けてきた業務システムの刷新でkintoneを導入した事例をお届けする。
5 月
ERPシステムによってビジネスの効率化が進んだが、よりリアルタイム性の高いビジネスを実現するには、多様化するモバイルデバイスをうまく生かすことが重要だ。だが、ただデバイスを導入すればよいわけではない。
AppleとSAPが提携を結ぶことで合意した。その内容はAppleとIBMとの提携に似ている。SAPは自社の技術を「iOS」用アプリで利用できるようにするといったものだ。両者は顧客企業のアプリ開発の支援でも協力する。
本連載の最終回では、国税庁「電子帳簿保存法Q&A（平成27年9月30日以後の承認申請対応分）」の回答を参照しつつ、中堅・中小企業における会計業務のペーパーレス化で失敗しないためのポイントを解説する。
4 月
「S/4HANA」によって、SAPの主力ビジネススイートは刷新された。果たしてこの刷新にはどのような意図があったのだろうか。また、S/4HANAを導入する場合、どのような注意が必要なのだろうか。
ユーザーやアナリストの多くは、インメモリデータベースを求めて「SAP S/4HANA」への移行は避けられないと考えている。だが、移行がなかなか進まない企業も少なくない。その理由とは。
電子帳簿保存法改正のポイントと実務について解説する本連載の第2回では、「書類をスキャナー保存する行動を、経理業務フローにどのように落とし込むか」という観点で、準備作業や運用フローについて解説する。
3 月
2015年の税制改正で電子帳簿保存法におけるスキャナー保存制度の要件が緩和され、2016年1月1日に新基準の運用が始まった。連載第1回では、この法改正で何がどのように変わったのかを詳しく解説する。
2 月
中堅・中小企業向けクラウド会計サービス各社は、スキャナー保存制度に対応した機能を組み込んだアップデートを提供している。スキャナー保存制度を開始するための行政手続をベンダーが支援するケースもある。
1 月