11 月
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ERP 過去記事一覧（2013年）
10 月
ビッグデータはマーケティング部門だけの言葉ではない。キャッシュを扱う財務経理部門にとっても有効活用が可能だ。特に有用なデータを探し出すデータアナリティクスはぜひマスターしたい。基本を説明する。
IFRSプロジェクトでは要件定義を経て最終的に既存システムの改修やリプレースにつながる。自社に最適な形でシステム対応を進めるには、会計、業務へのインパクト、IFRS特有の課題についての理解が不可欠だ。
SAP、Oracleに続く第3の注目ERPパッケージともいわれる「Workday」が好調だ。クラウド、モバイル、HTML5など最先端の技術を活用し、ユーザーを獲得している。新たにビッグデータ分析を開始し、日本進出もうわさされるWorkdayの正体とは？
予算編成とリポーティングに「Microsoft Excel」を使っていた米国の国際消防士連合（IAFF）がクラウドツールを導入した。複数製品からの選択、導入のポイント、社内調整の方法などを紹介する。
2014年4月の消費税率アップが決まった。中堅・中小企業はシステム対応でどのようなことを懸念に思っているのか。業務アプリケーションパッケージの導入状況の調査と併せて聞いた。
9 月
さまざまな顔を持つ現代のCFOは経営幹部と現場リーダーの2者を満足させる必要がある。その際に有力なツールになるのがITシステムだ。CFOの声を紹介する。
データ集計や会計データの取り扱いにとても便利な表計算ソフト。だが、他のソフトと同様に全ての領域で利用できるわけではない。スプレッドシートが苦手な5つの分野とその解決策とは。
セキュリティやトータルコストの面では、いまだ多くの企業が懸念を持っているクラウドサービスだが、利便性や初期コストなどさまざまなメリットを考えれば、企業がクラウドサービスを利用しない手はない。
IFRSの適用が決まったらまずやるべきことは何なのか。3つのフェーズに分けることができるIFRS導入プロジェクトの基本と、効果的な進め方を紹介する。
税率アップの半年前になっても議論が続いている消費税。企業はどのような姿勢で取り組めばいいのか。歴史を振り返ることで見えてくる消費税対応のポイントを、公認会計士の岩谷誠治氏に聞いた。
中国や東南アジアを中心に増える日本企業の海外進出。海外拠点におけるITシステムの利用状況や運用管理の課題、今後のIT投資はどうなるのか。読者に聞いた。
8 月
聖マリアンナ医科大学が大学付属病院、研究機関などに在籍する教職員約4800人を対象とする人事給与業務基盤を刷新し、人事給与業務の効率化と人材管理の高度化を実現した。
2段階の税率アップが予定されている今回の消費税改正では、その対応プロジェクトも長期化が予想される。どのように考えればいいのか。サブシステムの対応も含めて解説する。
IFRS任意適用300社時代の到来か――金融庁などの方針で企業のIFRS任意適用が今後、大幅に増える見通しだ。いつ、どのようにIFRSを適用するのか。「関係ない」と言えなくなった担当者にIFRS再入門記事をお届けする。
クラウド、モバイル、ビッグデータ――企業のCFOはこれらの技術への投資を増やす意向だ。ITに対する意識が変わりつつある中でCFOの今後の役割を探る。
7 月
在庫管理は「モノ」と「データ」を適切に管理するのがポイント。在庫管理をスムーズに進め、正確な在庫データを把握するにはどのようにすべきなのだろうか？ 間違えやすい点と改善の方法を解説する。
凍結していたプロジェクトが再開――金融庁の報告書を受けて日本企業のIFRSプロジェクトが再び動き出した。適用されるのは日本企業に合わせて開発するJ-IFRSが多くなりそうだ。今後を予測する。
J-IFRS、エンドースメントIFRSとも呼ばれる「日本版IFRS」が2014年秋に完成する。IFRS任意適用増大の起爆剤になるか。
クラウドベース、銀行口座の入出金情報を自動取得などこれまでの会計ソフトにはない先進的な機能を盛り込んだクラウド会計ソフト「freee」が注目されている。公認会計士など会計のプロはfreeeをどう評価するのか。
6 月
業務状況を可視化するBPMツール「BizOne/BizPlatform」がアップデート。iPhoneに対応し、入力画面の操作性を向上させるのが骨子だ。
口座と連動し自動で帳簿作成――会計ソフト「freee」は従来の会計ソフトにない先進的な機能を備える。クラウドベースで提供され、Macでも利用可能。中小企業や個人事業主に多い「会計ソフト難民」を救えるか。
消費税率のアップ以前に問題となる「経過措置」。対応方法の他、検討が必要となる業種や取引を分かりやすく説明する。
子会社の情報を収集し、地域や製品、顧客と行ったさまざまな軸で分析できる経営管理ソリューションをNTTデータなど3社が開発。グローバル展開する企業に提供する。
大企業、中堅企業を中心にERPへの投資が好調だ。「アベノミクス」と呼ばれる経済政策の恩恵を受けるとみられる輸出型の企業を中心にERPのグローバル案件が増えている。ERP投資はどう進むのか。識者に聞いた。
5 月
SAP ERPをはじめとする基幹システムをクラウドで稼働させる企業が増えている。これまでオンプレミスが常識だった基幹システムに動きが出たのはどうしてなのか？
2014年4月1日から新しい税率に基づく消費税法が施行される。今回は「消費税増税にウチの会社はどう対応すればいいの？」と上司にこういわれたときの対応を考える。
Excelシートと格闘する日々は終わるのか――。業務で幅広く使われているMicrosoft Excelの経営管理分野における利用率が低下している。その背景とは？ 経営管理ツールの利用動向を紹介する。
2014年4月に迫る消費税の税率アップ。しかし、その「経過措置」を考えるとすぐに対応を検討しなければならない業種もある。経理部門、業務部門、IT部門が考えるべきことをまとめた。
4 月
ケンコーコム、ミサワホームなど既存のERPをパブリッククラウドに移行する事例が相次いでいる。AWSなどクラウドサービスの機能充実が背景にある。パブリッククラウドのメリットとは。
ERPのクラウド利用がさらに広がってきた。PaaSやIaaSを活用し、基幹システムをクラウド上に構築する事例も増加。ERPのクラウド利用で気を付けたいポイントを解説するホワイトペーパーを紹介する。
システムを徐々に拡張し、最終的に1万人規模の人事情報を管理する。ミサワホームが考えるこのようなシステム構築にはクラウドの柔軟性が必須だった。注目を集める「ERP on AWS」の事例を紹介する。
本社から遠く離れた海外子会社が不正な経理処理をしていないか――。このような不安を払拭するには子会社の状況をリアルタイムに把握できるシステムの導入が効果的だ。
国内大手企業を中心に多くの採用実績を持つ東芝ソリューションの「Generalist」。ユーザー企業からの要望を受けてタレントマネジメント機能の強化を急いでいる。先行する海外製品との違いは。
3 月
代表的なERPパッケージである「SAP ERP」を「Amazon Web Services」で稼働させる――ケンコーコムがこう決断したのは2011年だった。どのような経緯でSAP on AWSを選び、どう導入したのか。事例を紹介する。
市場の変化が激しい製造業では生産計画をいかに迅速、柔軟に変更するかがポイントになる。日立製作所の「SCPLAN/MRP」は高速なMRP（資材所要量計画）エンジンを持ち、生産計画の迅速な変更処理や影響分析を支援する。
設計、製造、販売、サポートなど製品の全てのライフサイクルを一貫して管理できるPLM。PLMは企業の複数の部門にまたがって運用されるため、導入が難しいという理由で敬遠されがちだ。特に中小企業ではIT部門が整備されていないことが多く、導入へのハードルが高い。PTCジャパンは、PLMのうちPDM（製品データ管理）に機能を絞ったソリューションを展開することで、PLMへの道筋を広げた。
世界各地に拠点を持ち、120カ国で製品を販売するぺんてるが連結管理会計システムを構築した。拠点、製品、市場の3軸管理という複雑な要件を満たすために選んだ製品とは？
シーメンスPLMソフトウェアは「Teamcenter」のソリューションモジュールとして利用できる是正措置・予防管理（CAPA）用ソフトウェアの提供を開始する。製品データと品質データを結び付け、品質問題をエンタープライズ規模で可視化できるため、一貫性をもった品質管理プロセスを実行できるという。
IBMが提供を開始した工場向けのエネルギー最適化ソリューション「GIView FEMS」の特徴は、工場の稼働状況に応じた計画、管理が可能なことだ。同社の生産管理システム「GIView」が管理する情報を利用することで実現した。
2 月
市場の変化が激しいハイテク製造業では、市場の需給を予測し、それをさまざまな部門で共有することが求められる。そのための“情報ハブ”として機能する「Oracle Demantra」の機能詳細を解説する。
持ち株会社と15の事業会社などで構成するJBグループが会計、人事給与システムをパッケージで刷新した。複数パッケージを対象に行った製品選択の詳細とは？
導入したけれど営業現場で使われない。そんな悩みが多い営業支援システム（SFA）。現場に定着し、期待する効果を得るにはどのような点に注意すればいいのか。ポイントが分かるホワイトペーパーを紹介する。
1 月