12 月
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ERP 過去記事一覧（2009年）
11 月
消費者に何を・いくらで・どのタイミングで提供するか。小売業者が競争を勝ち抜くためのSCM構築は、マーチャンダイジング（MD）との連携が必要だ。すなわち、SCMの計画と実績管理は顧客ニーズの把握から始まる。
SAPの経営管理システム製品と連結会計システム製品の活用方法について説明する。これらは日本企業がグローバル化を果たすための、IFRS対応型クイック・ソリューションといえる。
工場内の統合情報システム的な役割を担うMESだが、MRPやERPなどの基幹システムとはどのような関係にあるのだろうか？ また、トヨタ生産方式に代表される従来の現場管理の手法に取って代わるものなのだろうか？
オラクルは複数の業務アプリケーションを展開する。企業はIFRSをどうとらえ、ITシステムの対応を進めるべきなのか。日本オラクルの担当者にIFRS対応、IFRSを生かした経営管理について聞いた。
MESは製造業におけるどのような課題を解決し、どのようなメリットをもたらすものなのだろうか？ ポイントは、生産現場の「横のつながり」と、情報システムの「縦のつながり」だ。
リードタイムが長い国際物流は、輸送ステータスの把握が極端に難しくなる。世界規模のネットワークで各物流業者からステータスを取得することで、アイテム単位の追跡を可能にしたSCMサービスを紹介する。
オラクルの「Oracle E-Business Suite」と「Oracle Hyperion」を対象に、各アプリケーションの特徴とIFRS対応プロジェクトを検討する上での課題を概観する
スーパーマーケットチェーン、ライフコーポレーションが基幹システムを刷新。日本ユニシスの「OpenCentral」を基盤にWindowsサーバで構築し、ホスト環境からの脱却を図った。
レガシーな部品表があくまでも部品情報のためのデータベースだったのに対して、統合化部品表は部品のみならず、工程データや物流データなどさまざまな情報を取り込み、統合している。
大企業向けERPとして高いシェアを持つSAPシステムのIFRS対応を説明する。ポイントになるのは目指す経営モデルとバージョンアップのタイミングだ。SAPユーザーがIFRS対応で考えるべきこととは？
10 月
「EDIPACK Solution」は、花王が自社開発して鍛え上げた電子取引システムを外販したことで注目された。利用者視点でEDIを迅速に導入するためのノウハウが凝縮されている。
PLMを活用して業務効率を改善するには、ERPをはじめとしたほかの基幹業務システムとの連携が不可欠だ。こうしたシステム連携は、単にデータを受け渡しするだけでなく、プロセスの連携まで考慮に入れる必要がある。
弥生は業務パッケージの新シリーズ「10（イチゼロ）」を12月4日よりリリースする。Windows 7に完全対応したほか、クラッシュしたHDDから業務データを復旧するサービスなど製品サポートを強化した。
ソフトウェアベンダーの動向は企業のIFRS対応にも影響を与える。当連載では主要ベンダーに話を聞く。第1弾は連結会計システム「DivaSystem」を開発・販売するディーバ。
決算開示の早期化と管理会計の高度化を目指し、三井化学が連結システムを刷新した。2009年9月15日開催の「SAP IFRS CONFERENCE：東京」で公開された事例を紹介する。
PLM導入プロジェクトを成功させるためには、ITプロジェクトとしてPLM構想を推進するのではなく、戦略的な成果を目標とした全社的な業務改革の取り組みと位置付ける必要がある。
MES（製造実行システム）は、具体的にどのような機能を提供するシステムなのか？ 俗に「MESの11機能」と呼ばれるMESのさまざまな機能を、工場の現場における実際の作業と照らし合わせながら解説する。
商品のアイテム数が多岐にわたる流通業。納品や在庫管理の業務負担を軽減するために業務プロセス自体の最適化を実現する、業務支援型SCMソリューション「φ-Conductor Series」を紹介する。
9 月
かつてMRPのデータベースに過ぎなかった部品表は、幾つかの新たな概念を導入することによって、部門間のコミュニケーションを担う新しい情報インフラ「統合化部品表」へと進化を遂げることとなった。
複雑性を増す現代ビジネスにおいて、ERPだけでサプライチェーンをカバーするには限界がある。SAPが導き出した答えが、ERP、PLM、SRM、CRMなどの各領域と連携して1つの業務シナリオを構築できる「SCMソリューション」だ。
8 月
TechTargetジャパンでは2009年7月、PLMに関する会員アンケートを実施した。製造業が抱えるさまざまな課題の解決にPLMが有効であることは認知されつつあるものの、実際の導入はまださほど進んでいないようだ。
年次や四半期ベースで見直しを行う事業計画に対し、現場の製販計画は週次・日次という短いサイクルで修正が行われる。この差を縮める需要管理システム「Oracle Demantra」を紹介する。
欧米グローバル企業は日本企業を凌ぐ圧倒的な業績を誇っている。このような欧州のハイパフォーマンス企業はどのようなIFRS対応ITシステムを開発しているのか。その開発思想を解説する。
化学品製造のリケンテクノスは、新製品の生産立ち上げに当たってある業務改革に挑んだ。それは、新製品に最もふさわしい生産管理パッケージ製品を導入し、工場の生産現場でのムダ取りを徹底するというものだ。
製造業の利益の源泉は、工場の生産現場にこそある。乖離（かいり）しがちな現場と経営の間を橋渡しし、双方向で密な情報のやりとりを実現するITシステム、それが「MES」（製造実行システム）である。
多くの企業は直面するリスクを自覚しているが、その危険性を定量化し、標準化されたプロセスを確立している企業は極めて少ない。
7 月
IFRSは企業の会計ルールや業務プロセスなど経営要素全般に影響を及ぼすが、ITシステムでは総勘定元帳が影響を受ける。IFRS対応システムで最初に考えたいのは総勘定元帳の「松竹梅」だ。
流通BMSは大手小売業の動向に注目が集まりがちだが、取引関係にある多くの中小企業が導入できるかどうかで普及が左右される。「WinWin-EDI」はその課題に挑戦している。
SMBにおけるERPの選定は、ベンダーの提案に任せる、いわゆる“丸投げ”になるケースが多い。しかし、自社が求めるシステム像を持たなければ、システムを導入しても動かない。自らの責任で製品を選ぶ時代なのだ。
まだ成長段階にある中小企業の基幹系システム。とかくSaaSには向いていないといわれるが、有効にSaaS活用できる領域は確かに存在する。
新世代の部品表である統合化部品表は製造業に大きなビジネスメリットをもたらすが、その理解のためにはまず第1世代の部品表についての知識が不可欠だ。事実、多くの企業がいまだにこれを運用し続けているのだ。
6 月
製造業はSOAの可能性を最も生かせる業界の1つだが、その導入に際しては幾つかのポイントがある。有効なアプローチを採用すれば、全社規模の大掛かりな業務改革まで行わずとも、SOAのメリットを享受できる。
流通BMSで企業間のデータ連携が効率化する一方で、業務システムが分断したままの社内では、業務の不連続性が課題となっている。「ACMS E2X」は企業間・企業内を問わないデータ連携を実現するEDIサーバだ。
SMBがERPの導入で失敗する理由は何か。「アドオンを減らせ」「パッケージに合わせろ」といった決まり文句を聞くだけではもはや避けられない、10個の“落とし穴”を挙げる。
これから日本の製造業がよみがえり、再び世界に向けて飛躍するためには、具体的にどのようなIT戦略を取るべきなのか？ 前編に引き続き、ガートナー ジャパンの中村祐二氏に聞いた。
ERPの導入形態を検討する際に、自社の状況に合った決定を下すために考慮すべき6つの重要な要素を紹介する。
製造業のPLMに対するIT投資の価値は、ERPやCRMといったほかのエンタープライズアプリケーションに比べて判断するのが難しい面がある。なぜなら、PLMはあらゆる業務の在り方を見直す取り組みだからだ。
競争力向上や全体最適化は中堅・中小企業でも重要なテーマ。だが、ERPの次の主力市場では大企業にはない独自のニーズや傾向がある。パッケージの選択眼を養うため、まずはSMB向けERP市場のトレンドを追ってみよう。
5 月
激変する市場環境と100年に一度の大不況。こうした厳しい環境を製造業が生き抜くためには、製品開発リードタイムの短縮が不可欠だ。その実現の鍵を握るのは、意外にも「部品表（BOM）」なのだ。
メーカーがリーン生産方式向けにERPシステムを構成する際に留意すべき8つのポイントを紹介する。
流通業界における新しいEDIの標準「流通BMS」。既に数百の流通業企業が対応しているが、その実態は意外と知られていない。流通BMSの特徴とメリット、対応製品を紹介する。
PLMの導入に当たっては、何から始めればいいのだろうか？ PLM製品の理解も重要だが、それ以上に大切なのは自社の製品ライフサイクルの全体像を把握し、問題点がどこにあるかを特定することだ。
4 月
SCM製品「COMPANY サプライチェーン・マネジメント販売」および「COMPANY サプライチェーン・マネジメント調達・仕入」を販売開始。システム管理の大幅なコスト削減を支援する。
3 月
SAPのCTOが、仮想化、クラウドコンピューティングへの取り組みや製品ロードマップについて語った。
富士通が、REACH規制やJAMPの情報伝達シートに対応した製品含有化学物質管理システム「PLEMIA/ECODUCE Materials Edition」の販売を開始。環境配慮型設計やグリーン調達のニーズに対応するという。
2 月
富士通が中堅製造業向け成果物（図面・各種文書）活用ソリューションを発表。
1 月