TechTargetジャパン会員を対象に、企業の「教育機関のIT」に関する読者調査を実施した。本リポートでは、読者の勤務先における「教育機関のIT」における業務利用の状況などをまとめている。
県立学校の学習者や教員を対象に「Adobe Creative Cloud」の包括ライセンス契約を締結した奈良県。クリエイティブなツールの活用で目指す学びの形とは。奈良県とアドビ システムズの対談から明らかにする。
小中学校の教職員1200人にシンクライアント環境を提供している富士市。同市は、動画教材の再生といったニーズに応えるため、VDI方式からSBC方式への移行を決断した。そこでコスト削減と性能強化を両立するために選んだハードウェアとは?
国内でも感染被害が急拡大しているランサムウェアだが、その感染を完全に防ぐことは難しく、予防策と同時に事後策を用意しておくことが望ましい。そこで注目されるのが「バックアップによるデータ保護」だ。なぜバックアップなのか。
企業を狙うランサムウェアが急増する中、その対策としてバックアップに注目が集まる。ランサムウェア対策を主眼に置いたバックアップでは、一般的なデータバックアップと異なる要件が幾つかあるが、なかでも重複排除技術が大きな鍵となってくる。
佐賀県で発生した17歳の少年による教育情報システムへの不正アクセス事件。生徒の成績などの情報漏えいを招いたこの事件は、教育機関のIT活用にどのような影響を与えるのか。
17歳少年による佐賀県教育情報システム「SEI-Net」への不正アクセス事件では、実際に何が起き、同県はどう対処したのか。事件は本当に防げなかったのか。分かっている事実から検証する。
佐賀県の情報漏えい事件をきっかけに、セキュリティ対策の検討を進める教育機関は少なくないだろう。予算的にも人的にも制約がある中、教育機関が実現できる現実的なセキュリティ対策とは何か。
システムやネットワークへの不正侵入事件は企業だけではなく、IT化が急速に進む教育機関でも起きている。不正侵入をどう防ぐべきか。侵入判明時にはどう対処すべきなのか。
教育機関のシステムやネットワークも攻撃者の標的になり得ることは、昨今の不正侵入事件を見れば明らかだ。そのような事態に対処するために、教育機関はどのような対策を講じればよいのか。具体策を説明する。
学習者がネット犯罪に巻き込まれる事件が多発している。だが、むやみにネットの利用を制限することは、問題の先送りにしかならない。教育機関が認識すべきセキュリティの課題を整理する。
学習者にとって身近な存在となったSNSは、ときに“犯罪の温床”のような見方をされる。その考えは本当に正しいのか。「情報モラル教育」の重要性が高まっている。
現時点では、教育機関が扱う情報は限られており、機密情報を保有する企業のような高度なセキュリティ対策はほとんどの場合、必要ない。ただし、現状でも最低限のセキュリティ対策は必要だ。その具体例を示す。
情報モラル教育の担い手は教育機関なのか、それとも家庭なのか。情報モラル教育はいつ、どのようにすべきなのか。教育機関のIT活用において見過ごせない、こうした課題に向き合う。
授業や学校生活に米Appleの「iPad」を活用する教育機関は、どのような考えでセキュリティや運用管理に向き合うべきなのか。先駆的なiPad活用校の座談会から探る。
米Appleの「iPad」を活用する教育機関の間で、導入の動きが活発化しつつある「モバイルデバイス管理(MDM)」。教育機関がMDM製品に注目するのはなぜか。先駆的iPad活用校が議論する。
iPadを導入する教育機関にとって、モバイルデバイス管理(MDM)製品を導入すれば運用管理やセキュリティの課題は解消されるのか。MDM製品選定のポイントは。徹底議論する。