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2017年07月31日 10時00分 UPDATE
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大手SIが検証で裏付けSQL Server+フラッシュストレージはどこまで「買い」か

中堅・中小企業のIT予算でも、フラッシュストレージを使った業務アプリのDB高速化が現実的に。大手SI企業が「これならば」と納得して推薦する製品は他と何が違うか。

[ITmedia]

 基幹系業務を含む企業情報システムは、バックエンドのデータベース(DB)が持つ処理性能次第で生産性が大きく変動する。日々のトランザクションはもちろん、バッチによる集計処理なども、データベースシステムの性能の制約を受けてしまう。

 従来、情報システム部門では「乾いたぞうきんを絞る」ように地道にDBアプリケーションのチューニングをしてきた。しかし、この数年は、オールフラッシュストレージ製品が登場したことで、ハードウェアの置き換えによるチューニングに注目が集まっている。

 これまでのオールフラッシュストレージは「性能は高いものの価格が高価」であったことから、一部の高いパフォーマンスが求められる用途への適用に限られていた。しかし、技術革新や製造量の増加を背景に、2016年ごろからGB単価当たりディスクストレージ同等程度に価格がこなれてきたことから、オールフラッシュストレージはいまやプライマリーストレージとして当たり前の選択肢になりつつある。

 ただし、価格がこなれてきたとはいえ、IT予算に限りがある中堅・中小企業では、オールフラッシュに変える判断を下すのには、移行の工数や価格、機能面で「もうひと声」と考える向きも少なくなかった。

 製品価格ももちろんだが、運用プロセスの見直しやアプリケーションの動作検証といった工数もばかにならない。SSDに切り替えることでストレージのボトルネックは解消されるが、どのワークロードでどの程度のパフォーマンス向上が見込めるかははっきり分からない。データ保護、暗号化など、従来使っていた機能が使えるのかも心配なところだ。これらを、中小規模の組織で検証するのは非常に骨の折れる工程だろう。

 ここにきて、こうした中堅・中小企業の課題を見つめてきた企業が「これならば」と推薦する製品が登場した。以降では、彼らが推薦する理由と、その裏付けとなる検証の内容を見ていく。

提供:日本ヒューレット・パッカード株式会社、日本ユニシス株式会社

提供:日本ヒューレット・パッカード株式会社、日本ユニシス株式会社
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