2018年10月26日 10時00分 公開
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どんなツールでも対処可能?ビデオ会議に戸惑う企業の本音 「取引先と会議ができない」その理由とは

さまざまなビデオ会議ツールがあるが、ビデオ会議そのものに懸念がある企業は少なくない。社内外とのコラボレーションを期待した企業がはまった落とし穴とは?

[ITmedia]

 働き方改革が進むにつれ、テレワークで働く従業員とのコミュニケーション手段としてビデオ会議を利用する企業が増えている。ビデオ会議であれば遠隔地であっても社内と変わらないコミュニケーションができる、会議に出席するための移動時間なども削減できるだろう、と考えるためだ。

 だが懸念はある。例えばビデオ会議の映像や音声の品質が悪く、その調整だけで会議時間が終わってしまうことはないのか。ビデオ会議のツールが市場に大量に展開されているため、関係者間でのツール統一が難しいのではないかといった懸念だ。

 例えば「取引先の中で最も使われているツールを調べ、自社に導入する」「ビデオ会議は諦めて電話にする」といった方法も取れなくはないが、調査や導入の手間とコスト、そして利便性を考えると現実的ではない。

 こうした課題を解決するにはどのような方法があるのだろうか。

提供:KDDI株式会社

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