ビジネスで生み出されるデータを集計・分析し、さまざまな場面に生かす取り組みが関心を集めている。2カ月という短期間かつ低コストで、グローバルの分析基盤構築に成功した、ヤンマーグループの事例を紹介する。
近年「ビッグデータ」というキーワードで表現されるトレンドは、分析対象とすべきデータの「量」に加え「種類」も増え続けている。そうした状況において、いかにデータからビジネスに意味のある知見を導き出せるかが重要なテーマになっている。既存の事業領域において激化する競争で他社に先行し、新たなビジネス価値を生みだすための武器となることがビッグデータには期待されている。
しかし、こうした「ビッグデータ時代のデータ活用」を考えるに当たっては、まず企業の中にデータを十分に活用できる基盤や文化が整っていることが前提になる。日々蓄積されている売り上げなどのデータを、できる限り短いタイムスパンで集計、分析できる環境が必要だ。また、経営層や業務部門の責任者、さらには現場の担当者までが、各自の切り口でデータを分析し、意思決定に生かせる仕組みも求められる。
例えば、ある商品の売り上げが落ちたとき、その原因を何となく類推するだけでなく、仮説を立ててデータで検証できるだろうか。マーケティング施策が十分な効果を生んでいるかを、データを使って逐一追跡することが可能になっているだろうか。こうした環境と文化があれば、企業におけるデータ活用の成熟度は継続的に上がっていく。もちろん、ビッグデータのような、より大量かつ多種類のデータを用いたレベルの高いチャレンジにもスムーズに進んでゆけるはずだ。
データに裏付けられた意思決定を行うために必要なシステム基盤を構築するためには、かつては多くの時間とコストが必要だった。一度は検討したものの、途中で導入を諦めてしまったり、不本意に導入規模を縮小してしまったりして、結果的に社内での活用範囲が広がらないといったケースも耳にする。
しかし、近年、状況は大きく変わっている。以降では、新たなビジネスユニットの創設に当たり、2カ月という短期間かつ低コストで、グローバルを横断したビジネスアナリティクス環境の基盤構築に成功した、ヤンマーグループ企業の事例を紹介する。この事例は、将来にわたって成長していくデータ分析基盤を求める企業が「まず何から始めるべきか」を知る大きなヒントとなるだろう。
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