オンプレミスのIT環境を従来の所有型モデルから、使った分だけ支払う消費型モデルへと移行するメリットは計り知れないほど大きい。そのメリットと構築のポイントを解説する。
クラウドファーストのトレンドが加速し、ITの世界でも従量課金の消費モデルが一般化してきている。一方、クラウドの活用状況も変化しつつあり、ワークロードに応じてパブリック、プライベート、オンプレミスのそれぞれの環境を適切に使い分ける取り組みも本格化している。例えば、営業や総務などの業務はパブリックで、研究開発など高度な機密情報を扱う業務やシステム監査のための立入検査を必要とする業務などはオンプレミスで、といった具合だ。
しかし、オンプレミスをクラウドへ移行できたとしても、オンプレミスをクラウドのような消費型モデルへ変更するのは簡単ではない。ビジネスの成長に応じた柔軟かつ迅速なITキャパシティーの調達をオンプレミスの物理ITリソースを使って実現できなくてはならず、過剰投資を排除するために高度なキャパシティー管理も必要になるなど、さまざまな課題があるからだ。本稿ではその最適解を明らかにする。
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