近年、中堅・中小企業から大企業に至るまで、アプリケーションの実行やデータの保存といったITタスク実行のためにクラウドサービスに目が向けられてきた。時間の経過とともに、企業はクラウドサービスに預けた資産の一部または全てをクラウドサービスから外す選択をする可能性がある。例としてパブリッククラウド（インフラリソース共有型クラウドサービス）内の仮想サーバをシャットダウンし、関連するソフトウェアとデータをオンプレミスのデータセンターまたはコロケーション施設に移動することが挙げられる。これを「オンプレミス回帰」（または「脱クラウド」）と呼ぶ。（続きはページの末尾にあります）
コスト削減が「脱クラウド」の主な理由ではなくても、脱クラウドによるコストの変化を把握することは重要だ。当然ながら脱クラウドの作業そのものにも、それなりのコストがかかる。どのようなコストが発生するのか。
オンプレミス回帰のプロセスでは、クラウドサービスのユーザー企業やシステムインテグレーター（SIer）がクラウドベンダーと協力して、ユーザー企業のアプリケーションとデータを抽出する。この作業にはデータの検索と、クラウドベンダーのインフラにおけるアプリケーションの依存関係マッピングを含む。
パブリッククラウドの場合、オンプレミス回帰はより複雑なプロセスになりがちだ。ユーザー企業はパブリッククラウドからオンプレミスインフラへアプリケーションとデータを移行させる際、クラウドベンダーが事前にスケジュールしたダウンタイム（システム停止）を待たなければならない可能性がある。クラウドベンダーは、他のユーザー企業が運用するアプリケーションの処理速度や応答速度といったパフォーマンスを妨げないように、オンプレミスインフラへの移行ツールの使用を制限しなければならない場合がある。
ユーザー企業がオンプレミス回帰に踏み切る理由は幾つかある。セキュリティの問題、ユーザー企業とクラウドベンダーで責任を分担する「責任共有モデル」への懸念、クラウドサービスのアプリケーションをオンプレミスのアプリケーションおよびデータと連携することの難しさなどだ。
クラウドサービスの投資対効果（ROI）が期待を下回る点も、オンプレミス回帰の決定に影響を与えている。これまでのオンプレミス回帰事例は、コストを気にする企業が、経済的により良い選択として、アプリケーションをオンプレミスの「HCI」（ハイパーコンバージドインフラ）に移動することを選択する可能性があることを示唆している。
