セキュリティ攻撃の高度化で情報システムへの脅威が増している。従来のポイントソリューションに限界を感じているユーザー企業は多い。包括的な対策を講ずるにはどうすればいいのか。エキスパートが語り合った。
昨今注目されている「標的型攻撃」において、サイバー犯罪者らは、ターゲットとなる企業・組織に合わせて手口をカスタマイズし、組織の担当者やセキュリティデバイスに気付かれないように情報窃取や不正送金を試みる。組織の機密情報を“人質”にして、“身代金”を要求する手口もある。そのベースとなる技術は、やはりマルウェアだ。
今や、世界中で日々発生するマルウェアは1日当たり数十万件にも及ぶ。既存のパターンマッチングをベースとしたウイルス対策製品だけでは、検知が難しくなっている。最新のサイバー犯罪に対しては、包括的なセキュリティ対策が必要であることは間違いない。
このような日本のセキュリティ動向をエキスパートはどう見ているのだろうか。企業や組織に対してインシデント対応やコンサルティングを提供し、現場の事情に明るい2人のエキスパートが語り合った。
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