ほとんどの企業が行っているサーバのバックアップ。企業の重要なデータを守るのが最大の目的ではあるが、災害対策や事業継続の観点から見た場合、十分な対策ができているだろうか。
東日本大震災が発生した当時、経営層やIT部門においても災害対策(DR)の意識が高まり、データ保護への取り組みを始めた企業も多かっただろう。しかし5年がたった今、業務継続の運用体制は十分だろうか。
さまざまなシステムで日々処理される大量のデータは、企業にとって重要な経営資源の1つだ。一方で、データは非常に脆弱(ぜいじゃく)な側面も持ち合わせている。ハードウェアの故障や劣化、ソフトウェアの不具合(バグ)、ウイルス感染をはじめとするサイバー攻撃、あるいはユーザーの操作ミスによって、一瞬のうちに消え去ってしまうことがある。
いったん失われてしまったデータを取り戻すことはできない。そうした万が一の事態の「保険」となるのがバックアップだ。体制や頻度に差はあれ、バックアップを取っていない企業はまずないだろう。
だが、ここで十分に認識しておかなければならないことがある。バックアップを取っておくことは重要だが、それだけでは災害対策にならないのだ。大規模災害などでサーバ自体が壊れてしまった場合、バックアップデータがあっても、それを動かすシステムがなければ業務を継続することはできない。
最新のクラウドサービスを活用することで、コストや運用負荷の増加を最小限に抑えた災害対策を実現できる。以下のページで検討していきたい。
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