2019年03月29日 10時00分 公開
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多様化するメール攻撃にどう立ち向かうべきか最新アンケート調査に見る、今メールセキュリティに求められること

「Office 365」や「G Suite」といったクラウドサービスを利用する企業は今や多数派となりつつある(ファイア・アイ調べ)。利用の際に課題となるのは、攻撃の糸口となるメールセキュリティだ。

[ITmedia]

 ITシステムの在り方を見直し、クラウドへの移行を検討する企業が増えてきた。全てを移行するとまではいかなくても、「Office 365」などを採用し、これまでオンプレミスで動かしてきたアプリケーションの一部をSaaSに切り替えたり、クラウドベースのメールを利用したりするケースは珍しくなくなった。

 ファイア・アイが実施した「メールセキュリティに関する意識調査 2019」(注)によると、171人の回答者のうち80%以上が、Office 365などのクラウドメールサービスを利用していることが明らかになった。もはやクラウドメール利用者の方が“マジョリティー”という状況だ。

注:「メールセキュリティに関する意識調査 2019」調査概要

方法:アイティメディアが運営する複数サイトにおけるWebアンケート

調査対象:従業員規模500人以上/年商規模1億以上の企業のIT他情シス関連部門に所属する従業員

調査期間:2019年1月22日〜2月4日

総回答数:171件


 クラウドサービスは自社でインフラを持つ必要がないため導入の手間が少なく、運用コストも削減できるケースが少なくない。インターネットにつながる場所ならいつでもどこでも利用できることから、業務効率の向上や働き方改革への貢献も期待できる。しかし課題もある。その最たるものがセキュリティだ。

 クラウドサービスを提供する事業者は、物理面、運用面でさまざまなセキュリティ対策を実施している。それは、一般的に企業が自力で実施するセキュリティ対策よりも堅牢(けんろう)なものだ。だが、クラウドで利用するアプリケーションのセキュリティは自身の責任だ。中でもメールは9割以上のサイバー攻撃のきっかけとなるといわれており、そのセキュリティ対策は重視しなければならないポイントだろう。調査結果を基に、現状と対策について考察する。

提供:ファイア・アイ株式会社

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アイティメディア営業企画/制作:TechTargetジャパン編集部