2019年04月11日 10時00分 公開
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レノボ・ジャパン株式会社提供Webキャストレノボが踏み切った無制限テレワーク、9割の従業員から評価されたポイントは

働き方改革の実現に向け、場所を問わず高い生産性を発揮できる環境が求められる昨今。テレワーク環境やコラボレーション基盤の整備、デバイスの活用はどのように進めればよいのか。レノボ・ジャパンの取り組みから、そのヒントを探る。

[ITmedia]

 働き方改革への取り組みの一環として、テレワークや在宅勤務など、どこでも働ける環境づくりへの関心が高まっている。一方でこういった働き方を導入する場合、オフィス内と変わらないコラボレーションの実現や、セキュリティに関するリスク排除といった壁に突き当たることが多い。

 実際、国内企業調査では、オンライン会議を活用している人は25.3%、テレワーク制度を導入している企業は10.1%、フリーアドレスで勤務している人は14.3%と、働き方改革は伸び悩んでいる。そこで参考にしたいのが、2015年から全面的にテレワークを採用し、社内ユーザーの90%以上から評価されているレノボ・ジャパンの取り組みだ。

 ただ、同社のテレワーク制度は順調に利用拡大したわけではなかった。その理由を探った同社の調査で見えてきた改善ポイントの1つが、デバイスをはじめとしたツールの整備だった。そこで本資料では、同社の事例を基に、働き方改革を支援する環境整備のポイントを明らかにする。

提供:レノボ・ジャパン株式会社

提供:レノボ・ジャパン株式会社
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