人員／予算不足の企業こそ考えたい、働き方改革の足を止めないセキュリティ対策：デル株式会社提供Webキャスト

人員や予算が不足する中小企業などにおいても“働き方改革”は企業成長の鍵となる。だが、働き方の多様化によって、データ侵害などのリスクが高まるのも事実だ。十分な人員や予算を用意できない企業は、この課題にどう取り組むべきか。

[ITmedia]

　職場に縛られない働き方の普及で生産性が高まった一方、組織や社員のデータは、フィッシング詐欺やマルウェアといった外部からの脅威に対して、より脆弱になっている。ある調査では、実際のデータ侵害の95％はエンドポイントで発生し、その脅威検知には最大108日かかることが指摘されており、組織にはプロアクティブな対応が求められている。

　しかし、特に中堅企業では、セキュリティ担当者を配置していない企業が6割を超えており、リソースや予算の不足により十分な対策を取れていないのが現状だ。そんな中で注目したいのが、エンドポイントからデータセンター、クラウドまで、エコシステム全体の保護／制御／監視を可能にする、エンドツーエンドのセキュリティソリューションだ。

　本Webキャストでは、オフホストBIOS検証や生体認証を組み込んだ「デバイス」、システムロックダウンモードを備えたラックマウント型／タワー型サーバやHCIなどの「インフラ」、AIによりマルウェアの99％を防ぐ「データ保護」など、このソリューションの全貌を分かりやすく解説する。生産性を維持しながらデータやITの信頼性を高めるその実力を、ぜひ確認してほしい。