2019年9月30日に一般提供が始まった「Windows Virtual Desktop」(WVD)によって、VDIの導入ハードルが下がった。WVDは従来のVDIとどのように違い、何ができるものなのだろうか。
昨今、働き方改革に向けて場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を実現するため、テレワークを考える動きが企業の間で広がっている。そしてテレワークを実現するための有力な手段の一つとしてVDI(仮想デスクトップインフラ)がある。しかし、オンプレミスのVDIは運用管理の複雑さや環境構築に必要な時間、多額の導入コストなどからハードルが高いソリューションと見られてきた。
その解決策として注目されているのが、2019年9月30日に一般提供が始まった「Windows Virtual Desktop」(以下、WVD)だ。2020年1月14日にサポートが終了した「Windows 7」のEoS(End of Support)対策としても注目されるWVDは、何ができて、従来のVDIとどこが違うのか。その全貌について、専門家が語り合った。
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