現実味を増す社会インフラへのサイバー攻撃 東武鉄道はどう対処したか：組織の壁を越えてITとOTが連携

社会インフラを狙うサイバー攻撃の脅威が顕在化しつつある。これにどう対処すべきか。稼働中OT（Operational Technology）システムのセキュリティを強化して国のガイドラインにいち早く対応した東武鉄道の事例に学ぶ。

[ITmedia]

　東京、埼玉、千葉、栃木、群馬の関東1都4県に総営業キロ数463.3キロにも及ぶ鉄道路線を有する東武鉄道。運輸事業を中核に、沿線地域の価値向上を図るための商業施設の開発や運営など、幅広いビジネスを手掛けている。

　昨今、社会インフラを狙うサイバー攻撃のリスクが高まる中で、同社でも鉄道運行を支える運行管理システムのセキュリティ強化が求められていた。事業の根幹を支え社会的にも影響の大きいシステムであるだけに、万が一にも不具合は許されない。稼働中の制御システムの性能や可用性を担保しながらのセキュリティ強化というこの難題をいかにクリアしたのか。次のページで紹介しよう。

※本稿はトレンドマイクロからの寄稿記事を再構成したものです。