2020年09月16日 10時00分 公開
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全社テレワークで注意すべき「VDI」の“分断”と対策テレワーク主体の考え方に転換

VDI(仮想デスクトップインフラ)の全社的な導入と、テレワークを前提にした制度改革を同時に進めることは容易ではない。現実解として、どのような方法を検討すべきなのだろうか。

[ITmedia]

 この数年、働き方改革の一環でテレワークを取り入れる動きが徐々に広がっていたが、2020年の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によって、企業はその取り組みを急加速させなければならなくなった。

 一部の従業員がテレワークを実施するために「VDI」(仮想デスクトップインフラ)を用意していた企業は、全社的にテレワークを実施するためにVDIを拡張する必要性に迫られた。テレワーク用のPCを用意していなかった企業は、新たに製品を導入する必要に迫られた。あまりに急な変化だったため、大きな負荷を感じたIT担当者が少なくないはずだ。

 テレワークの有用性は、COVID-19対策だけにとどまらず、生産性向上にもつながる。今後はテレワークを主体としてワークスタイル変革を進める企業もあるだろう。しかし、本格的なテレワークにはVDIなどのITインフラだけでなく、労務管理などの制度変革を支えるITも必要だ。

 自然災害や感染症などの有事の際に求められるVDIのスケーラビリティと、本格的なワークスタイル変革に向けたITの支援、そのいずれも同時に実現するにはどうすればいいのだろうか。


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