急ぎの「VDI」構築も、社内ルールの変更反映も素早くこなす“自動化”の一手：テレワーク主体の考え方に転換

従業員の働き方が急速に変化する中で、仮想デスクトップやインフラの整備、社内制度の改定など、企業はさまざまな変革を同時に進めなければならない。しかし人材は限られている。こうした課題を抱える企業に役立つ手法とは。

[ITmedia]

　この数年、働き方改革の一環でテレワークを取り入れる動きが徐々に広がっていたが、2020年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、企業はその取り組みを急加速させなければならなくなった。

　一部の従業員がテレワークを実施するために「VDI」（仮想デスクトップインフラ）を用意していた企業は、全社的にテレワークを実施するためにVDIを拡張する必要性に迫られた。テレワーク用のPCを用意していなかった企業は、新たに製品を導入する必要に迫られた。あまりに急な変化だったため、大きな負荷を感じたIT担当者が少なくないはずだ。

　テレワークの有用性は、COVID-19対策だけにとどまらず、生産性向上にもつながる。今後はテレワークを主体としてワークスタイル変革を進める企業もあるだろう。しかし、本格的なテレワークにはVDIなどのITインフラだけでなく、労務管理などの制度変革を支えるITも必要だ。

　自然災害や感染症などの有事の際に求められるVDIのスケーラビリティと、本格的なワークスタイル変革に向けたITの支援、そのいずれも同時に実現するにはどうすればいいのだろうか。