テレワークが当たり前の今、仮想デスクトップの監視、管理を実現するには：従量課金制ならIT予算の最適化も図りやすい

企業がテレワーク環境を整備し柔軟な働き方を実現するには、さまざまな課題が立ちはだかる。課題を解決し、安全で従業員の生産性向上に寄与するテレワーク環境を実現するには、どのようなアプローチを取ればよいのだろうか。

[ITmedia]

　在宅やコワーキングスペースなど、オフィス以外の場所で働けるようにすることで、通勤時間を減らし、仕事と生活の調和をとり、より豊かな暮らしを実現する「ワークライフバランス」。今はこの言葉も定着しつつあり、企業にはオフィスに出社しなくても勤務できる柔軟な働き方の実施が求められている。とはいえ、テレワーク環境を整備して柔軟な働き方を実現するには、さまざまな課題もある。

　例えば、安全なテレワーク環境を整備し運用するには、手間とコストがかかる。また、オフィスでVDI（仮想デスクトップインフラストラクチャ）を導入していても、それを活用して安全なテレワーク環境を実現できるかどうかは分からない。特に、オンプレミス型のVDIは、そのほとんどが大企業向けであり、規模の大きくない組織ではなかなか導入が難しいといった懸念もある。

　仮にテレワーク環境を実現できても、「在宅で働いている人の状況が把握できず、うまく管理できない」という声も聞こえる。これら課題や懸念を解決し、安全で生産性の向上に寄与するテレワーク環境を実現するには、どのようなアプローチを取ればよいのだろうか。