コロナ禍だけで終わらせない、継続し「使える」テレワーク環境に必要な考え方：働き方改革につながる「どこでもオフィス」の薦め

緊急事態宣言のために企業は「急に」テレワークに対応せざるを得なくなり、さまざまな課題が露呈した。オフィスを含め、適切なIT環境なしに安全なテレワークを続けるのは難しいことも見えた中、適切で必要な対策とは。

[ITmedia]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のまん延をきっかけに、さまざまな企業が「必要に迫られて」テレワークを始めている。テレワークを経験してメリットを実感し、働き方改革に向けてその後も全社的なテレワークを継続している企業もある。一方で2020年5月25日にCOVID-19の緊急事態宣言が解除されてから、従業員が今まで通りに出社している企業も少なくない。利便性や安全性などにまつわるさまざまな課題が解消できなくて、やむなくテレワークの継続を諦めたという企業もあるだろう。

　働き方改革は一度やれば終わりではなく、社会情勢の変化に合わせて継続的に取り組むものだ。テレワークにも出勤にもそれぞれメリットがあり、従業員のニーズに応じて自由に選択できるのが理想的な状態だ。

　テレワークを無理なく安全に続けるためには、どんな条件を整える必要があるだろうか。テレワーク継続を断念した組織は、どんな理由で諦めるに至ったのだろうか。長期間のテレワークに適応できなかった企業のITインフラの課題を整理し、今後もテレワークを継続するためのポイントを考える。