真のデータ統合とは「N対N」の関係を築くこと：柔軟なITの実現を支えるデータ統合

M&Aや事業再編に伴うデータ移行ニーズの急増を受けて、データ統合への注目が高まっている。データ統合では、既存のシステムを生かすことのできる柔軟な手法と、運用面を視野に入れた作業負荷の低減が求められているが……。

[TechTarget]

インフォマティカ・ジャパン株式会社

代表取締役社長

内田 雅彦氏

【専門分野：データ統合/DWH/BI】

1985年に日本ディジタルイクイップメント株式会社に入社後、日本オラクル株式会社においてマーケティング本部ディレクター、経営戦略部ディレクターとしてERPやB2B分野におけるeビジネスの日本市場投入に従事する。コグノス株式会社にてソリューション統括本部ゼネラルマネージャーを経て、エリアバイスプレジデントを務める。2006年3月1日よりインフォマティカ・ジャパン株式会社、代表取締役社長に就任。

　企業内のデータ統合は、ソリューションを導入しさえすれば解決するというものではない。ビジネスの現場からさまざまな要求を受けるIT部門は、「システムの中心」を守りつつ、データを資産として常に使えるよう留意し続ける必要があるからだ。

　データ統合ソリューションの選定に当たっては、開発・導入時だけでなく、運用・保守フェイズでの作業負荷を低く抑えられるものであることを精査したい。また、導入時にアーキテクチャ・デザインで得たノウハウを蓄積し、運用・保守に生かす体制を構築することが、永続的な成功を確かなものにしてくれる。

　ここでは、データ統合に注目が集まる理由から、データ統合後の有用なデータ資産の活用といった部分にスポットを当て、データ統合を成功に導く方法論について解説する。