リカバリ対策のコスト問題を回避する決め手は“ソフトウェア”：企業の信用力にBCP（事業継続計画）が不可欠な時代が到来

ソフトウェア方式によるレプリケーションツールの適用範囲が広がっている。特に「CDP（継続的データ保護）」機能を搭載した製品は実用性が高く、情報系システムのリカバリ対策が遅れている企業にとって魅力的な選択肢といえるだろう。

[提供：日本CA株式会社]

　事業継続計画：Business Continuity Plan（以下、BCP）の実効性は、今や企業の信用力を構成する要素の1つである。BCPの柱として、自然災害や大規模事故に備え、情報系システムのリカバリ対策を講じる気運は高まっており、実際に大手企業では基幹系システムを中心に対策が進んでいる。

　しかし、大手企業では部門・拠点システム、中堅企業になると基幹系システムですら手つかずの状態が目立つ。多大なコストは掛けられないこの分野で、リカバリ対策をどう行えばよいだろうか。

　本格的なリカバリ対策では、遠隔サイトへのデータレプリケーションが必須となるが、その手段は従来、高額なストレージベースのものやRDBMSのログ転送方式が主流だった。しかし最近では、ソフトウェア方式（ホストベース）がメキメキと実力を伸ばしている点に注目したい。ホストサーバのハードウェア資源が潤沢になったことに加え、新技術「CDP：Continuous Data Protection（継続データ保護）」の登場で、信頼性の高いリカバリ対策を、低コストで、柔軟に講じられるようになっているのだ。