プロジェクト管理システムとして「半年で必須の社内インフラ」に：プロジェクト・ポートフォリオ管理「CA Clarity」活用事例

CA Clarity販売代理店であり、かつ自らも導入企業である新日鉄ソリューションズ。同社によると、CA Clarityの導入を検討している企業には5種類のニーズが存在するという。導入の決め手になるのは何か？

[提供：日本CA株式会社]

　IT投資およびその効果に対する見方が年々厳しさを増していることに加え、日本版SOX法の登場により、企業におけるITガバナンスへの関心が高まっている。しかし、ITの戦略策定とその実行リスクを完ぺきにコントロールし、その管理の水準を一段、二段上げたいという思いは、今や法対応の域を超えているという。では、どうすればよいか？

　システムインテグレータ大手の新日鉄ソリューションズ株式会社は、日本CAのプロジェクト・ポートフォリオ管理ソリューション「CA Clarity」の販売代理店として日本で最も早く契約を結び、すでに1年半にわたって導入コンサルティング、統合システム構築を展開している。のみならず、自社にもCA Clarityを導入して高い成果を上げているという。

　なぜ同社はCA Clarityに着目したのか。この製品にどのような可能性を感じたのか。その背景を探る試みの中に、明らかになってきたCA Clarityの真骨頂があった。