事業継続の生命線となったシステムの災害対策：クラウド テクノロジーズ「社内システム災害対策支援サービス」

東日本大震災後、多くの企業が自社システムの災害対策の見直しを進めている。そんな中、「停電対策」「在宅勤務」「データバックアップ」の3つの災害対策を低コスト、短期間で導入・構築した企業がいる。

[ITmedia]

　2011年3月に発生した東日本大震災であらためて認識させられた「ITシステムへの業務依存」。「計画停電のたびにシステムが停止し、全く仕事にならなかった」「在宅勤務となったが、社内システムにアクセスできず仕事ができなかった」「システムのシャットダウンを繰り返していたら、重要なデータが喪失した」など、震災後からシステム管理者のこうした嘆きが多く聞かれている。

　実際に今回の震災での経験を踏まえ、自社のシステム災害対策の見直しを検討する担当者が増えている。以下は主に見直しが検討されている対策だ。

1. 停電対策：突然の停電でも業務を継続できるよう、システム基盤を早急に変更しておきたい
2. 在宅勤務：自宅のPCから安全かつ簡単にファイルサーバへアクセスできるようにしたい
3. データバックアップ：非常時用のバックアップとして、なるべく費用をかけずにシステムのデータを遠隔地に保存しておきたい

　本稿では上記3つの災害対策について、費用を抑えて短期間での導入・構築を実施した企業の事例を紹介する。ぜひ、自社の状況やニーズと照らし合わせて考えてみてほしい。