災害復旧対策と事業継続性を見据えた中堅・中小企業向け戦略的アプローチの提案：成長するSMBのビジネスをデル＋ヴイエムウェアで支援

東日本大震災で緊急課題となった災害復旧や事業継続性のための対策は、SMBにも例外なく突きつけられている。デルとヴイエムウェアの仮想化テクノロジの融合、低コストで実効性の高いソリューションに注目する。

[ITmedia]

　2011年3月11日に発生した東日本大震災は、交通・物流・通信の寸断、福島第一原子力発電所被災による電力不足など、人々の生活と企業活動に多大な障害をもたらし、その影響は現在も継続中である。IDCジャパンの調査によると2011年の国内中堅・中小企業（SMB）のIT投資は4年ぶりのプラス成長が期待されていたが、震災による直接または間接的な被害を受けたSMBは約8割にも上ることが指摘されるなど、先行きは不透明のままだ。

　1993年の日本上陸以来、デルは日本経済を底支えするSMBのITを、その成長過程に合わせた段階的アプローチによるスケールアウト型戦略的投資によって常にサポートしてきた。そして今、最も市場で求められている施策が災害復旧（DR）および事業継続計画（BCP）と事業計画マネジメント（BCM）である。ただし、これは一筋縄では成功しない高度なノウハウが必要な分野でもある。

　そのために、これまで取り組んできたサーバ仮想化によるITの標準化・シンプル化・自動化をさらに進化させて、SMBに最適化された実効性の高いDR／事業継続性（BC）対策を考慮した環境整備が必要となる。

　だが安心してほしい。デルにはハードウェアの他、ソフトウェアやコンサルティングサービスなど、事前打ち合わせから実装に至るまでトータルな支援が可能だ。さらに、仮想化技術のリーダーであるヴイエムウェアと連携し、コストを抑えつつ高度なサービスレベルを確保するソリューションを提案している。

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