事業継続を支援するソリューションは数多くあるが、コスト面から実際の導入に踏み切れない企業も多い。そんな中、データ損失やダウンタイムの最小化を手軽に実現するツールが注目されている。
2011年3月に発生した東日本大震災での経験を踏まえ、自社のBCP(事業継続計画)やITシステムのディザスタリカバリ(DR)対策の見直しを検討する企業も多いだろう。
BCPの策定では、ビジネスを支えるITシステムをいかに継続運用できるかが重要だ。突然の障害や災害に見舞われてもビジネスを継続するためには、データの損失とダウンタイムをできる限り最小化しなければならない。また、DR対策にはデータを単純に外部メディアにバックアップしたり、レプリケーションやミラーリングなどを活用するデータ保全から、広域災害を考慮して遠隔地サイトを設置してシステム全体を保護するなど、さまざまな手法が考えられる。
多くの企業は、障害発生直前までのデータをほぼリアルタイムでバックアップして、障害が発生しても瞬時にシステムを復旧できる仕組みを用意しておく必要がある。つまり、「RPO(Recovery Point Objective:目標復旧地点)」が障害発生直前、かつ「RTO(Recovery Time Objective:目標復旧時間)」が即時であれば、データの損失もダウンタイムも最小化されることになる。それを実現する手軽なツールが今、注目を集めている。
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