在席状況も分かる在宅勤務 ユニファイドコミュニケーションの新たな有用性： デル「スモールスタートで始める!! 在宅勤務ソリューションパッケージ」

東日本大震災の発生直後に電話網が機能不全に陥る中、UCは多くの企業で社員の安否確認に役立った。また、今後の事業継続や節電対策に伴う在宅勤務にも極めてよくマッチする。

[ITmedia]

　東日本大震災は、企業に対してこれまで想定したことのない課題を突き付けることになった。震災発生直後、電話や携帯メールが機能を停止し、多くの人々が同僚や家族の安否を確認する手段を失って混乱を招いた。

　さらに、2011年の夏には政府の要請で首都圏を含む関東、中部地域や関西などの広い範囲で、計画停電や節電対策の実施が予想されている。既に多くの企業が節電対策を実行するため、長期の夏季休暇やサマータイム、在宅勤務を導入しようとしている。しかし、実際には一朝一夕にはいかないのが実情のようだ。

　そんな中、こうした課題を一部の企業ではITを活用してうまくクリアしている。その鍵を握るのが「ユニファイドコミュニケーション」（以下、UC）である。震災発生直後、電話網が機能不全に陥る中、インターネットのインフラを利用したUCのシステムは正常に稼働し、多くの企業で社員の安否確認に役立ったという。また、その後の事業継続や節電対策に伴う在宅勤務の体制を運用する上でも、UCソリューションは極めてよくマッチする。

　従来は出張費の削減、社員の生産性向上という観点で語られることが多かったUCだが、ここに来て新たな活用法がクローズアップされている。