Oracle Databaseの運用管理は「オラクル専門家」のナレッジを生かす：「My Oracle Support」＆「Oracle Enterprise Manager 12c」

開発フェーズと運用フェーズでプレーヤーが入れ替わる日本独特のシステム運用管理体制が、障害時の早期原因追究と復旧を妨げている。Oracle Databaseをユーザー企業が楽に運用管理するにはどうすればいいか。

[ITmedia]

　日本企業のITシステム開発・運用の現場は、欧米企業とは変わった形態を取る場合が多い。情報システム部門に専任のエンジニアを大量に抱え、ITベンダーから直接システム供給を受け、開発から保守・運用まで自社で賄う欧米企業。それに比べて日本企業の多くは情報システム部門の規模が小さく、それを開発パートナーや外注業者がパートナーリングという契約形態で補うことから、開発フェーズと運用フェーズではプレーヤーが入れ替わる。

　開発段階では特定のSIerがアプリケーションやデータベース、OS、ハードウェアといった各層をフルスタックで開発を進めていく。そして、運用フェーズに移行するとインフラ部分は既存の運用業者に業務移管するか、内製化する場合は企業の情報システム部門が運用を引き継ぐ形が大半である。

国内の企業に多いシステム開発・運用の契約形態。システムの障害が発生した場合、SIerとアプリケーション（アプリケーション、データベース）運用保守担当とインフラ（OS、ハードウェア）運用保守担当との間で責任範囲が不明確となるケースがある

　同様に、アプリケーション開発は、瑕疵担保責任の範囲でSIerがサポートするものの、長期的に運用するわけではなく、やはり運用業者もしくは要件定義に参画した業務部門かシステム開発部門にナレッジを移管して運用するケースが多い。その日本独特の慣習が障害時の早期原因追究と復旧を妨げている可能性がある。本稿ではそうした日本独自のITシステム運用の課題を掘り下げるとともに、多くの企業のシステムで利用されているOracle Databaseの効率的な運用方法を紹介する。