「持たない」ビデオ会議システムの利点とは海外拠点とのコミュニケーションを解決

海外拠点との会議などで使うビデオ会議システムでは、操作性や映像品質の低さが課題になる。これらの課題を低コストに解決するのがマネージドビデオサービスプロバイダーの提供するクラウド型ビデオ会議システムだ。

2012年11月12日 00時00分 公開
[ITmedia]

 ビデオ会議システムの活用事例は年々増えている。シスコシステムズの調査によると、IPトラフィックのうち、ビジュアルコミュニケーションが占める割合は、2011年の49%から2015年には60%まで増加すると予測される。LTE、スマートデバイスの普及やビデオ会議システムの選択肢の充実を背景に、移動に伴うコストや時間などの削減の他、モバイルワーカー、在宅勤務などワークスタイルの改革などを目的とした前向きな導入が進んでいる。

 ビジュアルコミュニケーションは相手の表情や様子を確認しながら会話するため、相手に合わせたプレゼンテーションができる。また、例えば開発中の部品をカメラに向ければ、開発状態の詳細を確認し合うなどの使い方も可能。特に海外展開する企業にとっては、対面と変わらず意思疎通がスムーズになり、ビジネス判断も速くなる。

 上記のような高度かつ高品質なビデオ会議システムを社内導入するには、相応のコストが掛かる。最近はWeb会議システムもあるが、品質や機能面の制約が多い。さらに海外支店やパートナーとの通信はその国のインフラ事情に依存する。品質の低い方に合わせて画質が調整されるビデオ会議システムであれば、満足いく会議もできず、結果的に使われないシステムになりかねない。

 こうした課題を取り除き、次世代のビジュアルコミュニケーションを推進するためにはどうすればいいのか。次ページでお勧めのソリューションを紹介する。


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