スマートデバイスやクラウドの普及などを背景に、Office 365の利用機運が急激に高まっている。ただし、Office 365はアクセスの容易さ故に、セキュアな接続手段の確保が困難だ。では、この問題にどう対応を図るべきなのか。
各種文書ソフトウェアおよびグループウェアは、企業の業務を支える重要な存在だ。これらが近年、その利用形態を大きく変化させている。代表的な要因が、クラウドコンピューティングやスマートデバイスの急速な普及だ。これらによって、いつでも、どこからでも、どんな端末からでも業務ができる環境が目指されている。こうした背景を踏まえれば、従来の永続的なライセンス体系でなく、「Microsoft Office 365」(以下、Office 365)のようなクラウドサービスが注目されることも納得できる。
事実、Office 365では常に最新のOfficeが利用できるだけでなく、クラウド上でのファイル共有を可能とした「SharePoint Online」によって、場所や時間を問わず業務書類を入手できる他、客先でのプレゼンなど多様なシーンで活用を見込むことができる。また、「Lync Online」や「Exchange Online」によって、外出先でも、どんな端末からでも状況に応じた最適なコミュニケーションを実現でき、組織力の底上げも期待される。
ただし、その利便性の高さはリスクでもある。Office 365はインターネット経由でのアクセスの容易さから、多くの日本企業が定める情報セキュリティポリシーから外れた利用がされやすい。この点への適切な対処を抜きに、企業でのクラウドサービス導入は極めて困難だ。こうした問題に正面から対応を図ったソリューションがある。次項では、そのサービスの特徴と使い道を紹介する。
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