TechTargetジャパン会員を対象に、「パブリッククラウドサービス利用時のセキュリティに関する読者調査」を実施した。本リポートでは、その概要をまとめた。
TechTargetジャパンは2014年5、6月、TechTargetジャパン会員を対象に「パブリッククラウドサービス利用時のセキュリティに関する読者調査」を実施した。調査結果からは、読者の勤務先がクラウドサービスのセキュリティ対策を進める上での課題、具体的なセキュリティ対策の種類などが明らかになった。本稿では、その一部を紹介する(全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定で閲覧可能)。
目的:TechTargetジャパン会員の企業における、パブリッククラウドサービスのセキュリティ対策の現状や課題について調査するため
方法:Webによるアンケート
調査対象:TechTargetジャパン会員
調査期間:2014年5月19日〜6月9日
総回答数:180件
※回答の比率(%)は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
勤務先で利用中のクラウドサービスを聞いたところ、「メール」(38.9%)や「グループウェア」(20.6%)といった情報系システムの利用が多い(図1)。「人事・給与」(7.8%)や「営業支援・顧客関係管理(SFA・CRM)」(7.2%)といった業務系システムの利用例も少なからずある。
導入予定のクラウドサービスを見てみると、「グループウェア」(19.4%)、「メール」(12.2%)の両者の人気は依然として高い(図2)。その他、「企業向けストレージ」(9.4%)、「ビジネスインテリジェンス(BI)」(7.2%)の導入意欲もある。
クラウドサービスの利用を進める上で、見逃せないのがセキュリティ対策だ。クラウドサービスのセキュリティに関する課題を聞くと、「可用性、運用の安定性確保」が40.0%で最大となった。「データの秘匿性の確保状況が不明確」(37.2%)、「有事の際のサポート体制が不明確」(29.4%)がそれに続く。
その他、回答者の詳細な属性や利用中のクラウドサービス用セキュリティ対策など、本稿で紹介できなかった内容も含めた調査リポートの完全版を提供している。以下から詳細なアンケート結果が無料ダウンロードできるので、ぜひ確認していただきたい(TechTargetジャパン会員限定)。
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