企業内に蓄積された非構造化データをビジネスに活用する動きが活発化している。そのためには、従来の長期保存用ストレージから、柔軟かつ効率的なデータ管理が行えるオブジェクトストレージに主眼を移す必要がある。
クラウドやソーシャル、モビリティ、ビッグデータといった“第3のプラットフォーム”が普及・拡大する中、企業内における非構造化データも急激に増加を続けている。これに伴い、今、多くの企業が直面しているのが、膨大かつ多種多様な非構造化データを効率的に管理するストレージインフラをどう整備していくのかという課題である。
特に、非構造化データは、基幹系システムに集約されている定型・構造化データとは異なり、ユーザー部門のさまざまなシステムにサイロ状に広がっているのが実情だ。そのため、従来のスケールアップ型のストレージインフラでは管理が難しく、運用負荷やコストのさらなる増大が懸念されている。
また、非構造化データをただ保存するだけでなく、ビッグデータ分析やアーカイブデータとして柔軟に利用できる、全社共通のストレージインフラも求められている。さらに、複数拠点にデータを保護するためのバックアップおよびディザスタリカバリ(DR)体制の構築も重要な課題だ。
こうした課題を解決する次世代ストレージとして注目を集めているのが、スケールアウト型のオブジェクトストレージである。本稿では、2015年2月13日に行われた「Japan Storage Vision 2015」から、IDC Japanによる「国内ファイル/オブジェクトストレージ市場の動向」をリポートするとともに、オブジェクトストレージの特徴や最新のソリューションについて、企業内での“使いどころ”を紹介する。
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