競争力強化には“攻め”のワークスタイル改革がカギ、その具体的な“道筋”とは：IT部門のためのデスクトップ仮想化導入の勘所【第2回】

国内の労働人口が減少の一途をたどる中、労働者不足に起因する競争力の低下に危機感を持つ経営層も増えている。その解決の切り札がデスクトップ仮想化だ。これによってワークスタイル改革とコスト削減の両立を図る。

[ITmedia]

インテル® Xeon® プロセッサー

　ネットワークの大容量化や画面転送プロトコルの高速化、さらにスマートフォンやタブレット端末に代表されるモバイル利用の拡大を背景にクライアント端末からデスクトップ環境を切り離し、サーバで稼働させるデスクトップ仮想化がさらなる普及の兆しを見せている。

　そうした中で注目されるのが、国内での「ワークスタイル改革」を目的とした利用機運の急速な高まりだ。背景には、少子高齢化に伴う国内労働人口の減少が避けられないことがある。

　このまま手をこまねいていては、多様な人材の維持・確保が困難になり、企業活動に甚大な影響を及ぼしかねない。経営層にとってこれは極めて悩ましい問題である。例えば、これまで結婚や出産を機に退職していた女性がその後も活躍できるような柔軟な働き方が求められている。また、オフィスに限定しない働き方を推し進めることで、社員のワークライフバランスを支援することができる。そして、その打開策としてデスクトップ仮想化に期待が集まっているのだ。

　本稿ではデスクトップ仮想化によるワークスタイル改革の動向と導入における勘所、さらに成功に向けた道筋を探りたい。

Intel、インテル、Intel ロゴ、Xeon、Xeon Inside は、アメリカ合衆国および/またはその他の国における Intel Corporation の商標です。