リアルのビジネスにおいてもECにおいても海外に向けた情報発信の取り組みが盛んだ。一方、案外おろそかにされがちなのが配信インフラ。施策の効果を上げるため、まず着手すべきこととは?
新たな成長の機会を求めて、海外からの集客(いわゆるインバウンド施策)や越境ECなどに取り組む企業・組織が増えている。それを実現する上で要となるのが、海外向けWebサイトの展開である。日本の製品・サービス、観光地などに関心を寄せる外国人は少なくない。こうした人々が求める情報を適切に発信することは、さまざまな施策の入り口となるのはもちろん、実際にWebでの商取引増加にもつながるだろう。
ただし、せっかくのコンテンツも見られなければ何の意味もない。当たり前のことを言っているようだが、実際には多くの人が重要な事実を見落としているのだ。それは「海外からWebサイトを閲覧したときに、日本で閲覧するのと同じ速度で表示されるとは限らない」ということだ。
日本にサーバを置くWebサイトは一般的に、海外から閲覧すると表示に時間がかかる。東南アジアのある国では日本に比べて表示に7倍かかる場合もあることが確認されている。
ところが、日本はとても通信環境に恵まれている国であるため、通信遅延への対策という認識が薄い。Webでの成果が上がらず頭を抱えていたところが、実際にはそもそも“表示が遅くて見られていない”という事実に気付かなかっただけというケースも少なくない。これでは正しい改善もできない。
海外向けコンテンツをそろえたはいいが、表示が遅いせいで思ったほどアクセスが伸びない、あるいはすぐに離脱されてしまう。結果、売り上げにつながらないというのでは、せっかくの投資が無駄になってしまう。それどころか、せっかく興味を持ってアクセスしてくれたユーザーの心証をかえって悪くしてしまいかねない。こうした問題をどう解決すればいいのか。以下のページで、具体的な事例も交えつつ探っていこう。
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