米Microsoftの「Office 2016」は、同社がソフトウェアメーカーとして大きく方針転換したことを示す製品だ。
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Microsoftの2014年度決算報告によると、Officeはコンシューマーからの収益が2億4300万ドル(8%)減少したという。この原因として同社は、顧客が「Office 365」に移行した上に、コンシューマー向けPC市場の軟調が続いていることも影響したと分析している。一方、コンシューマー向けOffice 365の収益は3億1600万ドルの増収。サブスクリプションへの移行がそのまま反映された形になったと、Microsoftは報告書に記載している。同社の報告書には「当社は2014年会計年度末の時点で、500万人超の利用者を獲得した」という記述もある。
サブスクリプションモデルに移行したので、バージョンアップ時に新機能をアピールする必要性は以前よりも少なくなった。加えて、Office製品はアップデートのたびに機能が追加され続け、もはやユーザーが望んでもいない機能までプリインストールイメージに盛り込まれた「ブロートウェア」(肥大化したソフトウェア)になっているという批判が高まっていた。
2014年、MicrosoftのOffice担当ゼネラルマネジャー、ジュリア・ホワイト氏は本誌Computer Weeklyのインタビューに応じて、次のように語っていた。
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