Microsoftの収益源になると見られているOffice 2016。クラウドベースのコラボレーション機能を前面に押し出すが、いきなりある失敗を犯した。同社はこの汚名を返上できるのか?
米Microsoftの「Office 2016」は、同社がソフトウェアメーカーとして大きく方針転換したことを示す製品だ。
本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 11月18日号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。
なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。
Microsoftの2014年度決算報告によると、Officeはコンシューマーからの収益が2億4300万ドル(8%)減少したという。この原因として同社は、顧客が「Office 365」に移行した上に、コンシューマー向けPC市場の軟調が続いていることも影響したと分析している。一方、コンシューマー向けOffice 365の収益は3億1600万ドルの増収。サブスクリプションへの移行がそのまま反映された形になったと、Microsoftは報告書に記載している。同社の報告書には「当社は2014年会計年度末の時点で、500万人超の利用者を獲得した」という記述もある。
サブスクリプションモデルに移行したので、バージョンアップ時に新機能をアピールする必要性は以前よりも少なくなった。加えて、Office製品はアップデートのたびに機能が追加され続け、もはやユーザーが望んでもいない機能までプリインストールイメージに盛り込まれた「ブロートウェア」(肥大化したソフトウェア)になっているという批判が高まっていた。
2014年、MicrosoftのOffice担当ゼネラルマネジャー、ジュリア・ホワイト氏は本誌Computer Weeklyのインタビューに応じて、次のように語っていた。
本記事は抄訳版です。全文は、以下でダウンロード(無料)できます。
■Computer Weekly日本語版 最近のバックナンバー
Computer Weekly日本語版 11月4日号:新DDoS攻撃「ローアンドスロー」の脅威
Computer Weekly日本語版 10月21日号:今、リプレースが必要な理由
Computer Weekly日本語版 10月7日号:ネットワークスローダウンの処方箋
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
なぜクラウド全盛の今「メインフレーム」が再び脚光を浴びるのか
メインフレームを支える人材の高齢化が進み、企業の基幹IT運用に大きなリスクが迫っている。一方で、メインフレームは再評価の時を迎えている。

「サイト内検索」&「ライブチャット」売れ筋TOP5(2025年5月)
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。

「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年5月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年5月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...