「どこのカメラでも同じ」の誤解ではまるセキュリティカメラの落とし穴：必要なのはスペックをフルで引き出すノウハウ

安価な製品も増えてきたセキュリティカメラだが、「確実な結果」を求める業務利用では「画質よければそれでもいい」という判断では意味がない。必要なのは環境に応じた提案力と経験値、そして技術力だ。

[塩田紳二，著]

　一般消費者向けではなかった「セキュリティカメラ」（防犯カメラまたは監視カメラ）は、工業用カメラとして古くから多くの企業が利用しているが、デジタル技術の導入によって工業用カメラも高機能化し、画像処理技術やセンサー技術、そしてネットワーク技術と融合しつつある。

　こうした「デジタルな」セキュリティカメラが、工業用カメラの分野でも「アナログな」セキュリティカメラを急速に置き換えつつ、新たな領域にも進出しようとしている。工業用カメラというと、防犯用の監視カメラを思い浮かべるかもしれない。しかし、それ以外でも重要なデータを扱うサーバ機器を対象とした「物理的なセキュリティ」や工場内の操業管理、災害防止などの用途でも活躍している。

　デジタルセキュリティカメラという言葉は今や身近な存在になり、業務事業用のテレビカメラでも「何を買っても同じ」「誰がどう作っても同じ」と思っているユーザーも少なくない。しかし、同じカメラで同じ場所を撮影しても、カメラの設置場所や設定、機器構成などにより、例えば録画データの圧縮率に大きな違いが出る。録画の長期保存を考えると、圧縮率の差はストレージ容量のコストやネットワークの転送時間などに大きく影響する。

　デジタルセキュリティカメラを使うプラットフォームは「誰が作っても同じ」ではなく、「誰に構築を頼むか」で撮影画質の品質などに違いが生まれるのが現実だ。こうした違いは、利用するデジタルカメラ機器の機能や特性を熟知し、アナログセキュリティカメラの時代から培ってきたノウハウが影響する。そのノウハウを持った「誰か」はどこにいるのだろうか。