コスト、運用負荷、用途で選ぶエンドユーザーPC保護の手法シンクライアントによるセキュリティ対策はVDIだけではない

VDIは情報漏えい対策に有効だが、全社展開には非常に高いコストが掛かる。目的次第では他のソリューションと組み合わせたアイデアで、課題を解決できる可能性がある。

2016年08月25日 10時00分 公開
[ITmedia]

 「VDI(Virtual Desktop Infrastructure)の採用で複合的なメリットがあるならば、導入コストに見合った効果を出せるでしょう。しかし、 “セキュリティ対策”や“運用工数の削減”などの単一の目的からVDIを検討する企業が多いのが現実です。1つの目的のためだけでは、VDI導入はコストメリットを見いだしにくく、結果として導入を断念する方が少なくありません」と日立製作所 関東支社 産業・流通システム営業部の小菅一憲氏は話す。

 例えば業務端末からの情報漏えいリスク対策を考えた場合、ディスク暗号化やデータ持ち出し制御などの端末制御を行うか、VDIを採用して端末にデータを残さない対策が検討できる。前者は運用が煩雑になりやすく、後者は全社導入となるとライセンス費用がかさむ。

 現在のクライアント環境のセキュリティ対策では「これらの中間ソリューションがない」と小菅氏は指摘する。「お客さまのご要望にはさまざまな要件がありますが、課題や目的によっては必ずしも端末側に一切のデータを残さないことが必須というわけではありません。またVDIに関しては費用が高く導入に二の足を踏むお客さまも多くいらっしゃいます。要件に応じて複数のソリューションを組み合わせ、予算や目的に合致した対策を提案できます」(小菅氏)

 日立では、さまざまな製品を組み合わせて分析・研究し、ユーザーのコスト負担が低い選択肢の検証を行っている。「セキュアなクライアント環境を提供するソリューションは、要件に合わせて3つの方法が考えられる」と小菅氏はいう。具体的にはどういった組み合わせなのだろうか?

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