“世界同時展開”が当たり前の標的型攻撃 日本の中小企業がとるべき対策：日本を狙って巧妙に仕込まれた攻撃が増加中

もっともらしい内容でチェックの網をすり抜ける標的型攻撃。その手法は日々高度化するばかり。そんな状況の中、企業はメールセキュリティ対策にどう取り組むべきなのか。

[ITmedia]

　電子メールがビジネスコミュニケーションの重要な手段の1つとなって久しい。そのため、多くの企業ではこれまで長い時間をかけてメールのセキュリティ対策に取り組み続けてきたはずだ。しかし、それでも“これで安心”という境地には至っていないという状況ではないか。

　メール経由で企業や組織へ仕掛けられる攻撃は巧妙化し、その数も増加する一方だ。また、最近の傾向としては、いわゆる「ばらまき型」のメールによって、請求書などのビジネス文書を装った添付ファイルを送り付けたり、改ざんされたWebサイトへ誘導したりして、ランサムウェア（“身代金”を要求する不正プログラム）をダウンロードさせるという攻撃も目立つ。

　しかも、従来のように海外や国内でも大企業や重要組織だけに限定された問題ではなくなっているようだ。グローバルでのスパム攻撃の観測から明らかになった“日本を狙った攻撃の現状”とは？