“残念な会議”を生産性向上の場に変える「Surface Hub」の実力とは：「働き方改革」を諦めかけた企業へ

働き方改革に取り組んではいるが、具体的な成果が上がらない――。こうした企業が見落としているポイントとは何か。取るべき策とは。読者アンケートを踏まえて考える。

[TechTargetジャパン]

　勤務時間短縮のためにノー残業デーの設定や就業規則の変更に踏み切るなど、これまで企業はさまざまな形で働き方改革に挑んできた。生産性向上に一定の効果を上げている企業もあるが、手応えを実感できている企業ばかりではないのも事実だ。そうした企業の取り組みには、何が足りないのか。具体的に何を変えるべきなのか。その答えを探るべく、アイティメディアは2017年3月上旬に働き方に関するWebアンケートを実施した。約1000件の回答から見えてきたのは、大企業を中心に労働時間を短縮する取り組みが進む一方、従業員の多くは業務の生産性、特に「会議」の生産性について課題を感じている点だ。

　もちろん会議の生産性向上も新しい課題ではなく、会議支援ツールやコミュニケーションツールといったITツールの導入で、課題解決を図ってきた企業は多いだろう。だがアンケート結果から分かったのは、こうしたITツールの導入が進んでいるにもかかわらず、いまだに会議の質や進め方に課題を抱えている企業が多いことだ。そこには、現状のITツールが企業の期待に十分に応えられていないという背景がある。企業が会議の生産性向上を実感するために、ITツールに求められる条件とは何か。その条件を満たす有効な手段とは。アンケート結果を基に、これらを探っていく。