働き方改革を目的に仮想デスクトップを導入する際、コミュニケーションツールを並行して検討する企業は多い。一見、当たり前に見える2つのアプローチの落とし穴とは。
2017年7月24日、初の「テレワーク・デイ」の試みが行われ、働き方改革への機運が一気に高まっている。このような取り組みを実現するには、労務管理などの施策だけでなく、ITの活用が不可欠だ。一方で、テレワークで危惧されるリスクの1つが情報漏えいであり、どこでも安全に仕事環境のデスクトップやアプリケーションを利用できるインフラとして、仮想デスクトップが注目を浴びていることは周知の通りだろう。
しかしながら、仮想デスクトップを導入すれば全てが解決するというわけではない。一般的な業務では、オフィスでは当たり前の会議や、ちょっとしたコミュニケーションが重要な役割を果たしているが、テレワーク環境ではそれがままならない。そこでテレワークを実現するに当たり、もう1つの重要な位置付けを担うのが、「Microsoft Skype for Business」に代表されるリアルタイムコラボレーションツールである。
セキュリティを確保するための仮想デスクトップと、リアルタイムコミュニケーションツール。この組み合わせなら、申し分のないテレワーク環境が実現するように思われる。だが実際には、仮想デスクトップ環境でリアルタイムコミュニケーションツールを組み合わせて快適に利用するのはそう簡単ではない。そこには、構造上の課題と簡単には超えられない高いハードルが存在するのだ。
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