グループ企業の人材教育にも有効 クラウド型eラーニングシステムの活用法：研修だけじゃない 企業の競争力強化にも

従業員教育が重要であることは誰もが認識しているが、さまざまな理由から後回しになりがちだ。貴重な社内の人材を有効活用するためにも教育について再度検討してみよう。

[ITmedia]

　突然だが、貴社に優秀な従業員は何人いるだろうか。現実的には数人が関の山だろう。その数人が例えばある支社にしかいない場合、本社にはいつまでも優秀なノウハウが蓄積しないといった危険性がある。では優秀な従業員を各所に増やすためには何が必要だろうか。その1つが教育、つまり人材育成だ。

　人材育成は、各従業員の特性を伸ばし業務に必要なスキルやマネジメント能力を高め、企業の経済活動をより向上させるために必要となる。その一方、人材育成に関して近年さまざまな課題が噴出していることも事実だ。2017年に厚生労働省が発表した「平成29年版労働経済の分析」によると、人材育成の課題として育成の時間不足、体系的な人材育成の未実施（育成の仕方が分からない）などの問題が指摘されている。また雇用、勤務形態の多様化による育成格差の発生や人材育成コストの削減など多様な要素が絡み合い「人材育成がうまく機能していない」という事態に陥っているという。

　考えられる要因はさまざまだ。「業務が正社員に集中して十分な育成時間が割けなくなった」「ビジネス環境のスピードに人材育成の内容が追い付いていない」「吸収、合併により、人材育成プログラムや拠点ごとの育成が体系化できなくなった」などである。

　こうした課題を効率的かつ効果的に解決する手段が、実は存在する。本稿では事例とともにその仕組みを紹介する。