実例：経営企画室長、グループウェア導入で組織風土を変える：全国7拠点、現場や営業も全員参加

ツールの導入は簡単だが、定着して効果が出るかは別問題。グループウェア導入から約1年で組織風土を変革、離職率低減の成果を上げた企業は、何に取り組んだのかを取材した。

[ITmedia]

　「その件は担当者しか知らない」などの理由で、必要な情報を求めてオフィス中を人づてに聞いて歩くことは、案外と誰でも経験したことがあるだろう。とりわけ、大企業のように、情報共有基盤をガチガチに整備しているわけではない組織では、個人が人力検索エンジンとして努力するしかない場合も多い。

　「私から見ると、とにかくムダが多かったのです。ちょっとしたことが知りたいだけなのに、職場中を探し回った結果、実は自席の真後ろの担当者が全て把握していた、という笑えない話もあったくらいです」――こう笑って情報連携不足が招いたムダを振り返るのは、ヤマギシリフォーム工業 取締役 経営企画室室長の伊藤芳朗氏だ。

　同社は複数の拠点があり、さらに各拠点でも営業や現場担当者はオフィスの外にいることが多く、自身の担当業務以外で社内の情報に接触する機会は多くない。内勤の社員も担当案件の範囲を超えた情報を知る機会は多くない点に課題があった。この状況を改善すべく伊藤氏が目を付けたのが、グループウェアを使った業務改善だ。

　注目したいのは、「ただのツール導入」ではない点。同社は定着と組織活性化のために、ある仕掛けを用意したことで、組織風土の変革にもつながる成果を得つつある。そのヒントは、歴史上の人物が語った“名言”にあるという。詳細を取材した。