仮想マシンが増えるほど運用負荷が重く 調査で分かった仮想化インフラの悩み仮想化インフラの課題に関する調査レポート

キーマンズネットとTechTargetジャパン会員を対象に、仮想化インフラの導入に関する読者調査を実施した。本レポートでは、その概要をまとめた。

2018年02月16日 10時00分 公開
[ITmedia]

 キーマンズネットとTechTargetジャパンは2017年11月21日〜12月21日にかけて両会員を対象に「仮想化インフラについての課題に関するアンケート調査」を実施した。本稿ではその一部を紹介する。既に普及しつくした印象のある仮想化インフラだが、その利用方法や目的は導入規模によって大きな差があるようだ。今回の調査結果からこの“ギャップ”を解き明かしていきたい。

調査概要

目的:TechTargetジャパン会員とキーマンズネット会員で、IT製品・サービスの導入に関与する方を対象に、「仮想化インフラについての課題意識」について調査するため

方法:Webによるアンケート

調査対象:TechTargetジャパン会員、キーマンズネット会員

調査期間:2017年11月21日(火)〜2017年12月21日(木)

総回答数:319件

※回答の比率(%)は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。

実態調査からみえた、仮想インフラ導入規模による大きな「ギャップ」

 まず仮想化インフラの導入規模だが、66%のユーザーが「50VM未満」(VM:仮想マシン)の規模で利用しているという。回答内容を詳しく見ると「50VM未満」と比較的小規模な環境で利用しているユーザーと、「50VM以上」の大規模環境で利用しているユーザーの間で、意識にギャップがあることが明らかになった。そこで今回は、このギャップに注目しながら調査結果を考察したい。

 ギャップは導入前の段階から現れている。「仮想化インフラ導入の目的・きっかけ」の回答結果(図1)から、「インフラ全体の運用自動化・効率化」の項目に注目してほしい。50VM以上の企業では半数以上の回答(56.8%)を集めている一方で、50VM未満の企業ではわずか3割程度(32.9%)にとどまっている。小規模であれば、既存環境の運用負荷もそれほど高くならないため、課題や目的として挙がりにくいと考えられる。大規模な環境と比較して運用自動化・効率化による効果も限られたものになってしまうのだろう。

図1 図1 仮想化インフラ導入の目的・きっかけ《クリックで拡大》

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