「気付けばクラウドを活用していた」働き方改革の最前線とは：OneDriveに踏み切れない企業にささげる

柔軟な働き方を支えるOneDriveだが、使い勝手などの問題で利用が進まないと嘆くIT部門は多い。その弱点を補い、OneDriveから働き方改革を推進するにはどうしたらよいのか。

[ITmedia]

　働き方改革は、日本企業に課せられた大きな課題だ。セキュリティを確保しつつ、あらゆる場所で仕事ができる環境作りに頭を悩ます情報システム部門は多いだろう。

　可搬性が高く、軽く、堅ろうな新世代PCを利用するという選択肢がある。Windows 10の機能を活用し、オフィスのデスクに縛られない働き方ができるハードウェアが多数登場した。とはいえ、ハードウェアだけで仕事はできない。働き方改革とともに注目されるクラウド活用も同時並行で進めるべきだ。

　例えば、企業で導入が進む「Microsoft Office 365」は、クラウドストレージ「OneDrive for Business（以下、OneDrive）」を提供する。1ユーザー当たり1TBものクラウドスペースが割り当てられ、コラボレーションのための共有もできる。マルチデバイスからのアクセスを実現し、新しい働き方を提示するように思える。

　しかし、実際にOneDriveの運用を始めると、使い勝手を理由にユーザーが利用しない、情報システム部門が必要とする機能が足りないといった課題が浮き彫りになる。これを乗り越えて働き方改革を実現するにはどうしたらよいのだろうか。ある企業では、別のクラウドサービスとOneDriveを組み合わせることで「気が付けば」OneDriveの活用が進んでいた。その方法とは？