さまざまな機能を搭載したOffice 365だが「宝の持ち腐れ」になっている企業は少なくない。利活用を進めるために必要なものとは何なのか。Microsoft製品に詳しいティーケーネットサービスの取り組みについて紹介する。
働き方改革を推進するためにOffice 365を導入したものの「Office 365の機能を活用しきれていない」という悩みを抱える企業は少なくない。ティーケーネットサービスが提供する「Office 365アドバイザリーサービス」はそんな企業に向けたサービスだ。マイクロソフト認定プロフェッショナル（MCP）の資格を持つ専任のコンサルタントが、Office 365の導入から展開、活用までサポートする。
「専任のスタッフがOffice 365の導入を支援する」という取り組み自体は珍しいものではないが、ティーケーネットサービスの支援策は何が違うのだろか。
本稿では同サービスの特徴について、ティーケーネットサービス代表取締役の武田勇人氏と、同社の田村隆史氏（アドバンスドソリューション部 部長 関東営業所長）に話を聞いた。Office 365の活用に悩む情報システム部門が支援サービスを選ぶ参考になるだろう。
Office 365には情報共有に欠かせないコラボレーション機能や、さまざまな連絡手段を提供するコミュニケーション機能などがあるが、しっかりと活用できている企業は多くない。
働き方改革に効果があると見込んでOffice 365を導入したものの、ユーザーは使い慣れた「Microsoft Word」や「Microsoft Excel」「Microsoft PowerPoint」「Microsoft Outlook」しか使わない、といった事態も珍しくない。すると経営層から「これまでよりもライセンス費用が高くなったのに、何の役にも立っていないではないか」と指摘を受け、頭を抱えている企業が少なくないと武田氏は語る。
「ティーケーネットサービスは、Microsoft製品導入を中心としたIT課題を専門に扱うSIベンダーです。お客さまの課題をワンストップでフルサポートするサービスを長年にわたり提供してきましたが、ここ数年目立って増えているのがOffice 365の活用方法に関する問い合わせです。Office 365アドバイザリーサービスはそんな企業の声に応える形でスタートしました」（武田氏）
サービスの提供を開始したのは2016年だという。田村氏によるとOffice 365が急速に普及し始めた当時、問い合わせでは以下のような声が多かった。
こうしたOffice 365に関するあらゆる課題を解決するために「アドバイザリーサービスとしてメニュー化することにした」（田村氏）という。ティーケーネットサービスは全従業員が「MCSE」「MCSA」などMicrosoftの上位認定技術資格を取得しており、その技術力が強みだ。このサービスには、そんな同社ならではの特徴がある。
「Office 365アドバイザリーサービスは通常2人のコンサルタントをアサインし、あらゆる技術支援をします。業務に最適な使い方を探るために、最初にお客さまの業種・業界特有の業務に関して理解を深めるところから始めます」（田村氏）
基本的に月1回のペースでオンサイト技術支援やミーティングの機会を設け、懸念点に対する解決策を顧客に提示するという。日常的なトラブル解決については「どんなことにも即答する」（田村氏）ことを心掛け、オンラインヘルプデスク、リモートによるナレッジ提供の支援をする。
実施すべき取り組みを提示したりロードマップを描いたりするが、決して紋切り型の提案をするわけではないという。
「Office 365アドバイザリーサービスには、実は定石はありません。固有の課題について、お客さまの情報システム部門のパートナーとして一緒に解決に取り組むサービスだと考えています」（武田氏）
同社はライセンス販売も行うがそれを目的としておらず、顧客の悩みを解決することを重視している。そのため「他ベンダーから購入したOffice 365ライセンスでもOffice 365アドバイザリーサービスを受け付ける」と田村氏は語る。Office 365の活用方法に関する悩み事や困り事は、使い始めてから気付くことが少なくない。既にOffice 365を導入済みの企業にはありがたい話だろう。
Office 365アドバイザリーサービスの提供範囲は、Office 365に関する技術支援にとどまらない。最先端テクノロジーの紹介や提案などにも幅広く対応している。
「Microsoftとのパートナーシップにより製品発表前からさまざまな技術検証に参加してノウハウを蓄積しています。こうした情報をいち早くお客さまに届けるとともに、導入前の動作検証などを当社のクラウド基盤を使って実施するといったサービスも提供しています」（武田氏）
場合によっては、顧客企業の海外拠点に同行することもあるという。グローバル企業の中には、グループ全社共通の情報共有基盤としてOffice 365を導入したものの、海外現地法人に担当者がいないため、利用が広がらずに困っているケースがある。ティーケーネットサービスのコンサルタントはそういった課題を持つ海外現地法人の担当者に同行し、情報システム部門に代わって技術支援をする。
こうした支援をする理由は、事前に「海外拠点の問題が分からない」というケースが少なくないためだという。現地に行って初めて問題が見つかることがあり、その場で適切に対処する必要がある。経験豊富なコンサルタントが同行していれば、問題の確認と対処をスムーズに進められるというわけだ。この点がティーケーネットサービスの強みといえる。顧客からは「第三者が間に入ることで、海外拠点にもスムーズに利用が広がったという喜びの声を頂いています」（田村氏）と好評なようだ。
Office 365アドバイザリーサービスは企業規模や業種・業界を問わず、さまざま企業が利用しやすいリーズナブルな料金体系で提供されている。実際にOffice 365アドバイザリーサービスを利用する顧客企業は「子会社を抱える中堅企業が中心」（武田氏）だという。契約期間も最短3カ月から対応し、“お試し”ができる点もサービスの特徴だ。しかも、これまでその期間で契約を終えた例はなく、ほとんどの企業が長期的な支援を希望している。
「最近は、工場などで働く非デスクワーカーの従業員向けにOffice 365を普及させたいというニーズも寄せられるようになっています」（田村氏）
ティーケーネットサービスのコンサルタントは技術的な知識だけでなく、さまざまな業務に関する知見も持ち合わせている。工場や建築現場、店頭の接客、医療、サービス業のような「現場作業」に従事する従業員の生産性を最大限に高めたいという企業にも「Office 365アドバイザリーサービスの導入がお勧めです」と田村氏は語る。
今後は、Office 365だけに限らず、Office 365と「Windows 10」「EMS」（Enterprise Mobility + Security）を組み合わせた「Microsoft 365アドバイザリーサービス」も積極的に展開する予定だという。
「『Windows 7』のサポート終了を間近に控え、Windows 10にどのように移行すべきか分からないというお客さまは少なくありません。Microsoft 365アドバイザリーサービスは、セキュリティ対策も含めた複雑な悩みも支援します」（武田氏）
ティーケーネットサービスはOffice 365、Microsoft 365に通じた「第二の情報システム部門」として、多くの企業の助けになるだろう。「既存の業務で手いっぱい」と悩む情報システム部門がある企業は一度相談してみてはいかがだろうか。
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ティーケーネットサービスの武田勇人氏
ティーケーネットサービスの田村隆史氏