最新のクラウドネイティブ技術を用いたデータリスク対策とは：物理、仮想、クラウド混合環境を統合保護

仮想化やクラウドへの移行が進むにつれて、企業のデータは至る所に散在するようになり、一元管理が難しくなる。こうした中で、必要性が高まるデータ保護の対策を適切に講じるには、どうすればいいのだろうか。

[TechTargetジャパン]

　ビジネスにおけるデータ活用の重要性が、これまでにないほど高まっている。同時にサイバー攻撃や自然災害によるデータの流出や喪失のリスクも増大している。その上、企業にはデータ保護における社会的責任が重くのしかかっている。個人情報保護法や欧州連合（EU）の一般データ保護規則（GDPR）をはじめとした各国、各地域の法規制は強化される方向にあり、データ保護の取り組みは企業活動における最優先事項の一つとなっている。

　だが、企業のデータ保護に求められる技術的な要件を満たすのは簡単なことではない。データ活用技術が進化する中、それに対処できる高レベルのデータ保護が必要なためだ。例えば、以前は物理環境が中心だったサーバは、仮想環境が主流になり、パブリッククラウドの利用も浸透している。利用環境が複雑化したことでデータの一元管理が難しくなり、法や規制への準拠、サイバー攻撃への備えが難しくなっているのだ。

　データ保護の「要」であるバックアップとリストアについても同様だ。物理や仮想、クラウドが混在する複雑な環境においては、統合的な保護が難しく、データ喪失やコスト・工数の増大といったリスクがある。ただしクラウドアーキテクチャを前提に設計された「クラウドネイティブ」のバックアップ手段であれば、こうした問題を解決できる可能性がある。その利点と必要性を紹介しよう。