調査結果が示す、“従業員100人未満の企業”のIT担当者が不安に感じていること：「相談相手を作る」は有効な一手

中小企業のIT担当者は、多忙な「何でも屋」として自社システムを管理し、孤独や不安を抱えながら自社のIT課題に取り組んでいる――ある調査結果を基にこうした実態を解き明かし、「1人情シスを救うサービスとは何か」を探る。

[ITmedia]

　中小企業では、ごく少人数のIT担当者が社内のあらゆる業務システムやパソコンの面倒を見ているものだ。本記事では特に日本の全事業者の約90％を占めまさに日本経済を支える屋台骨といえる“従業員100人未満の企業”にフォーカスを当てる。これらの企業が直面するIT課題の難易度は非常に高く、なおかつIT担当者は大抵1〜2人程度、しかも専任ではないケースが少なくない。多くの日本企業は「働き方改革」に積極的に取り組み、人事労務管理の改善には目を向けているものの、IT管理の実体を改善することにまで着手できている企業はどれだけあるだろうか。

　今や「企業のITシステムが万全な状態で稼働している」ということが、ビジネスの安定性や信頼性に直結する時代だ。にもかかわらず、“従業員100人未満の企業”は、ITに詳しいスタッフが十分にいなかったり、経営者自身がITに詳しくなかったりという理由で、社内のIT運用管理を後回しにしがちだ。だからこそ「IT担当者の働き方改革」は、現代の日本企業に必要な施策といえる。

　“従業員100人未満の企業”にとって無理なく適切な方法で、社内のITを安全に運用管理するには、どのような方法があるだろうか。運用管理に関する調査結果に基づき「IT担当者の助けになるサービス、サポートとは何か」を明らかにする。