働き方改革に取り残される従業員――テレワークを“実用化”するには何が必要？：レノボ・ジャパン株式会社提供ホワイトペーパー

働き方改革でテレワークの制度化やオンライン会議の普及が進む一方、それらを活用できない従業員が増えているという。これを改善するには、外勤／内勤やモバイルワークなど、一人一人の働き方にあわせて生産性を高める環境整備が必要だ。

[ITmedia]

　働き方改革に取り組む企業が8割を超えたといわれる昨今、テレワーク制度やフリーアドレス、オンライン会議の普及が進み、「働く環境」も変化してきている。一方で、その環境を活用できず、働き方改革に“取り残される”従業員も増えているという。

　こうした事態を招く原因には、制度の不備やテレワークを申請しにくい人間関係などがあるが、中でも大きいのが、一人一人の働き方に応じたデバイス選定ができてないことだ。例えば、同じ営業でも、外勤者には機動力を高める外付けキーボード対応タブレット、内勤者には画面の広いデスクトップやノートPCなど、業務内容にあわせて最適なツールを選ぶべきだろう。

　また、フリーアドレスやオンライン会議を浸透させるには、モニターなどの拡張性や通信の質などにおいて、ユーザーに不便さを感じさせない工夫も必要となる。本資料では、「無制限テレワーク」の導入で生産性やワークライフバランスを大きく高めたレノボ・ジャパンの事例を基に、「働く環境」を改善するデバイス選びのポイントを紹介する。